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2021.01.18

クレーマージャパン創業30周年の節目 “本物志向、現場に真に役立つものを”というスタンスはこれからも変わらない――/PR
クレーマージャパン創業30周年の節目 “本物志向、現場に真に役立つものを”というスタンスはこれからも変わらない――/PR

クレーマージャパン創業30周年の節目
“本物志向、現場に真に役立つものを”というスタンスはこれからも変わらない――


「現場に真に役立つものを」という想いを追求しながらクレーマージャパンを牽引している外園隆社長

 株式会社クレーマージャパンは、若き日の外園隆社長が1982年、スポーツケアに関する専門知識を学ぶべく渡った米国で、ソフト・ハードの両面で長く米国スポーツ界を支えてきた老舗企業「クレーマープロダクツ社」と出会ったことから始まった。同社の日本総代理店の権利を獲得して1991年に前身となる「クレーマープロダクツ ジャパン」を創業して今年で30周年。節目の年を迎えた外園社長に、これまでの足どりと、目指していく将来像を聞いた。

より良いスポーツ環境をクリエイト

 クレーマージャパンが企業理念として掲げているのは、「より良いスポーツ環境をクリエイトする」こと。常にスポーツ現場に根ざして活動し、ソフト(求められる知識や、それを活用するノウハウなど)、ハード(商品)の両面から、現場で生じている問題や求められることに対応し、総合的にスポーツ環境を改善していこうとしてきた。

 日本のスポーツメーカーでは例のなかった『会員制度』を採用して、「ケア」の面では、ニーズに即したテーピングや応急処置、栄養指導などの講習を実施。また、今では多くの競技でスタンダートになったラダーやミニハードルを使った『SAQトレーニング※』を日本に初めて持ち込み、「陸上スクール」をはじめとした講習会を全国で展開しながら普及に努めた。さらに、ケアやトレーニング、栄養の知識などを紹介する『クレーマーディスパッチ』は、現在ではYouTubeチャンネルやSNSも活用し、動画解説も含めた内容にブラッシュアップして配信を続けている。

例年開催される「SAQシンポジウム」には、海外からもゲスト指導者を招き、多くの参加者を集めている
※SAQトレーニング
スピード(Speed):重心移動の速さ、アジリティ(Agility):運動時に身体をコントロールする能力、クイックネス(Quickness):刺激に反応して速く動き出す能力。以上3つの能力を高めることを目的としたトレーニング体系。1980年代後半にアメリカのフットボールやバスケットボールのために開発されたもので、1990年代前半に同トレーニング創始者のランディ・スマイス氏とともにクレーマー・プロダクツ・ジャパン(当時)の外園隆社長が日本に紹介、瞬く間にスポーツ界に幅広く普及した。

「現場で求められているもの」
「現場で役立つもの」へのこだわり

 並行して、「ハード」の面でも、「現場で求められているもの」「現場で役立つもの」にこだわり、従来にない発想やコンセプトで、さまざまな取り組みを展開してきた。

「当時は、〝価格破壊〟との批判もありました」と外園社長が振り返る『ホワイトテープの適正価格のスタンダード化』の断行は1995年のこと。しかし、これによってホワイトテープの活用度が一気に高まった。また、強靱さとしなやかさを併せ持つテープ『デニバン』は、「テーピングの目的を考えた末に、従来になかった観点で開発した」商品。新しいジャンルのテープとして国内はもちろん、海外のプロスポーツ界でも活用されている。

 ウエア部門でも、高い発汗効果を促す『サーキュレーションスーツ』を筆頭に、現場の要望と医科学的なエビデンスを融合させた研究・開発によって、素材や機能に優れた製品を送り出している。また、販売しているウエアには、『蓄光反射』マークを装着。すべてのサイズタグには『AED(自動体外式除細動器)を使用した救急処置法の手順』が記されている。こうした点からも、スポーツ現場での安全性向上を考えた同社のこだわりを知ることができる。

クレーマージャパンの代名詞でもある、高い発汗効果を促す「サーキュレーションスーツ」の初代モデル。ウエアの象徴とも言える「ウィンドライト」デザインは鮮やかな配色が着用者のモチベーションアップに

女性アスリートを守るものづくりを15年前から着手

「現場の声」に即した商品の最たる例が、2006年に開発された女性アスリート用インナーウエア『ショットガード』の販売だ。学生競技者のコーチングにも取り組む外園社長が、日本学連で委員として活動するなかで、「女性アスリートの盗撮被害が増えている」という相談を受けたことがきっかけだった。「赤外線を使っての透過撮影をする悪質な例もあって、本当に深刻な問題だと思い、すぐに行動に移しました」と、大手繊維メーカーの東洋紡株式会社とタッグを組んで透過撮影を防止する生地の開発から取り組み、その生地を使ったアンダーウエアを製品化、日本学連の推薦商品として発売したのだ。

 残念ながら、当時は現場での問題意識に高まりがなく、商品は一部の競技者にしか売れなかった。しかし、開発・販売から15年が経った2020年、こうした盗撮を含めたアスリートへの写真・動画による性的ハラスメントの問題が表面化。日本オリンピック委員会(JOC)をはじめとするスポーツ団体が本格的に対策に乗り出したことで、大きな関心が寄せられるようになっている。

「SNSの普及が悪い方向に影響したケースと言えるでしょう。こういう事態になったことは残念ですが、我々が15年前に危機感を持って対処してきたことは正しかったと受け止めています。他社の対応はわかりませんが、当社には、選手を守る商品がすでにあるわけですから。この問題は一過性のものではないので、今後、さらに良い製品へと改良していくことが必要だと考えています。〝透過撮影を防止する〟という機能だけでなく、普通のインナーウエア以上に使い心地がよく、誰もが選んで着用するような商品にしなければならない。そこまで突き詰めることがメーカーの仕事だと思うんです」と外園社長は言う。

「パラ陸上」へのサポート
オフィシャルパートナーに

 そして、今やクレーマージャパンの「大きな骨格」の一つになっているのが、『パラ陸上へのサポート』だ。

 同社とパラ陸上とのつながりは古く、例年行われる賀詞交歓会では毎年チャリティー講演を企画し、集まったチャリティーをさまざまなパラ競技団体へ寄付をしていた。さらに現場の営業マンがパラ陸上の選手たちと親交を深める中で、パラ陸上の選手に適したウエア開発の要望を受けた。

 その縁が発展して、2011~2016年に開催された世界パラ陸上選手権やパラリンピックの車いす競技用ユニフォームを開発・製作。そこで結ばれた信頼関係が、2016年の日本パラ陸連とのオフィシャルパートナー契約へとつながった。2017年と2019年の世界パラ陸上選手権では日本選手団全般のオフィシャルウエア製作を担当。1年延期となってしまったが、東京パラリンピックの陸上日本選手団のユニフォーム開発・製作も務めることになっている。

2011年からパラ陸上選手をサポートしてきた縁で、2016年に日本パラ陸連とオフィシャルパートナー契約を締結。翌年の世界選手権以降、パラ陸上日本代表選手はクレーマージャパン製のナショナルユニフォームで競技をしている

「パラのサポートをできるようになったことは、我が社にとっての大きな誇り」と言う外園社長。その波及効果を、次のように話す。

「パラの仕事をすることで、社員たちが生き生きとしてくるんです。それはパラ選手たちの競技に向き合う姿勢や、人としての生き方に触れることで、〝自分たちの力のすべてを尽くして、この人たちのために最高のものを提供しよう〟という気持ちになるから。そして、担当する社員の熱が、社内で見ている者にも伝わって会社全体が盛り上がる……。それはメーカーに所属する者にはとても大切なことで、でも人為的に高まるものではないんですね。そういう意味で、素晴らしい機会と影響を社員に与えてもらえていることに本当に感謝しています。東京パラリンピックは1年延期となりましたが、偶然にもその節目が創業30周年と重なりました。これまで同様に、社員一同、心を一つにして全力でサポートしていくつもりです」

現場の声を直に聞いたものづくりの時代へ

 コロナ禍という過去に例を見ない事態が世界を一変させてしまった2020年を経て、2021年、クレーマージャパンは創業30周年を迎えた。「メーカーというのは、これまでものをつくって、誰かに売ってもらう時代でしたが、これからはSNSの発達やリモートでの対応が進んだことによって、現場の声を直に聞き、それに応えるものをつくって、直にものを売るようになるでしょう」と外園社長。「それも本当にタイムリーに、必要なものを、必要なだけ用意することが大切になり、それを実現するためには、今まで以上にフットワークのいい会社でなければならない」とも言う。

 こうした考えは、2020年にコロナ禍のなか、「アスリートが着用してストレスなく使えるマスクを」というコンセプトで取り組んだ『JOG MASK(ジョグマスク)』の開発過程で経験したことによって整理されたそうだ。

「短い期間で本当に現場に役立つもの、商品そのものに魅力があり、スポーツ場面でなくても使いたいと思ってもらえるような質の高い製品にまで仕上げていくためには、社内、社外、そしてユーザーとのネットワークが本当に大切だということを実感しました。
もう一つは、若い人たちの力。手前味噌になってしまいますが、うちの若い社員には能力の高い者が多いんです。ジョグマスクの開発においても頼りになる場面がたくさんあって頼もしく思いました。今の若い人たちは固定観念にとらわれない発想や機動力を持っていて、本当に大きな可能性を秘めているなと感じます。〝本物志向、現場に真に役立つものを〟というスタンスで現場に密着してサポートしていく姿勢はこれからも変わりませんが、そうした若い人たちと一緒に、新しいスポーツメーカーの在り方、生き方を創造していきたいですね」

 進化を続けるクレーマージャパンの、次なる一手、新たな一歩に注目したい。

若い人たちと一緒に、新しいスポーツメーカーの在り方、生き方を創造していきたい」と話す外園社長。社屋のエントランスに置いてある自転車(右後方)は、創業当初、交通費をかけずに営業に駆け回った時代の“愛車”

※この記事は『月刊陸上競技』2021年2月号に掲載しています
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<関連記事>
【PR】クレーマージャパンのスポーツマスク 大人気アイテムはどのようにして誕生したか――

<関連リンク>
クレーマージャパン(公式サイト)

クレーマージャパン創業30周年の節目 “本物志向、現場に真に役立つものを”というスタンスはこれからも変わらない――

「現場に真に役立つものを」という想いを追求しながらクレーマージャパンを牽引している外園隆社長  株式会社クレーマージャパンは、若き日の外園隆社長が1982年、スポーツケアに関する専門知識を学ぶべく渡った米国で、ソフト・ハードの両面で長く米国スポーツ界を支えてきた老舗企業「クレーマープロダクツ社」と出会ったことから始まった。同社の日本総代理店の権利を獲得して1991年に前身となる「クレーマープロダクツ ジャパン」を創業して今年で30周年。節目の年を迎えた外園社長に、これまでの足どりと、目指していく将来像を聞いた。

より良いスポーツ環境をクリエイト

 クレーマージャパンが企業理念として掲げているのは、「より良いスポーツ環境をクリエイトする」こと。常にスポーツ現場に根ざして活動し、ソフト(求められる知識や、それを活用するノウハウなど)、ハード(商品)の両面から、現場で生じている問題や求められることに対応し、総合的にスポーツ環境を改善していこうとしてきた。  日本のスポーツメーカーでは例のなかった『会員制度』を採用して、「ケア」の面では、ニーズに即したテーピングや応急処置、栄養指導などの講習を実施。また、今では多くの競技でスタンダートになったラダーやミニハードルを使った『SAQトレーニング※』を日本に初めて持ち込み、「陸上スクール」をはじめとした講習会を全国で展開しながら普及に努めた。さらに、ケアやトレーニング、栄養の知識などを紹介する『クレーマーディスパッチ』は、現在ではYouTubeチャンネルやSNSも活用し、動画解説も含めた内容にブラッシュアップして配信を続けている。 例年開催される「SAQシンポジウム」には、海外からもゲスト指導者を招き、多くの参加者を集めている ※SAQトレーニング スピード(Speed):重心移動の速さ、アジリティ(Agility):運動時に身体をコントロールする能力、クイックネス(Quickness):刺激に反応して速く動き出す能力。以上3つの能力を高めることを目的としたトレーニング体系。1980年代後半にアメリカのフットボールやバスケットボールのために開発されたもので、1990年代前半に同トレーニング創始者のランディ・スマイス氏とともにクレーマー・プロダクツ・ジャパン(当時)の外園隆社長が日本に紹介、瞬く間にスポーツ界に幅広く普及した。

「現場で求められているもの」 「現場で役立つもの」へのこだわり

 並行して、「ハード」の面でも、「現場で求められているもの」「現場で役立つもの」にこだわり、従来にない発想やコンセプトで、さまざまな取り組みを展開してきた。 「当時は、〝価格破壊〟との批判もありました」と外園社長が振り返る『ホワイトテープの適正価格のスタンダード化』の断行は1995年のこと。しかし、これによってホワイトテープの活用度が一気に高まった。また、強靱さとしなやかさを併せ持つテープ『デニバン』は、「テーピングの目的を考えた末に、従来になかった観点で開発した」商品。新しいジャンルのテープとして国内はもちろん、海外のプロスポーツ界でも活用されている。  ウエア部門でも、高い発汗効果を促す『サーキュレーションスーツ』を筆頭に、現場の要望と医科学的なエビデンスを融合させた研究・開発によって、素材や機能に優れた製品を送り出している。また、販売しているウエアには、『蓄光反射』マークを装着。すべてのサイズタグには『AED(自動体外式除細動器)を使用した救急処置法の手順』が記されている。こうした点からも、スポーツ現場での安全性向上を考えた同社のこだわりを知ることができる。 クレーマージャパンの代名詞でもある、高い発汗効果を促す「サーキュレーションスーツ」の初代モデル。ウエアの象徴とも言える「ウィンドライト」デザインは鮮やかな配色が着用者のモチベーションアップに

女性アスリートを守るものづくりを15年前から着手

「現場の声」に即した商品の最たる例が、2006年に開発された女性アスリート用インナーウエア『ショットガード』の販売だ。学生競技者のコーチングにも取り組む外園社長が、日本学連で委員として活動するなかで、「女性アスリートの盗撮被害が増えている」という相談を受けたことがきっかけだった。「赤外線を使っての透過撮影をする悪質な例もあって、本当に深刻な問題だと思い、すぐに行動に移しました」と、大手繊維メーカーの東洋紡株式会社とタッグを組んで透過撮影を防止する生地の開発から取り組み、その生地を使ったアンダーウエアを製品化、日本学連の推薦商品として発売したのだ。  残念ながら、当時は現場での問題意識に高まりがなく、商品は一部の競技者にしか売れなかった。しかし、開発・販売から15年が経った2020年、こうした盗撮を含めたアスリートへの写真・動画による性的ハラスメントの問題が表面化。日本オリンピック委員会(JOC)をはじめとするスポーツ団体が本格的に対策に乗り出したことで、大きな関心が寄せられるようになっている。 「SNSの普及が悪い方向に影響したケースと言えるでしょう。こういう事態になったことは残念ですが、我々が15年前に危機感を持って対処してきたことは正しかったと受け止めています。他社の対応はわかりませんが、当社には、選手を守る商品がすでにあるわけですから。この問題は一過性のものではないので、今後、さらに良い製品へと改良していくことが必要だと考えています。〝透過撮影を防止する〟という機能だけでなく、普通のインナーウエア以上に使い心地がよく、誰もが選んで着用するような商品にしなければならない。そこまで突き詰めることがメーカーの仕事だと思うんです」と外園社長は言う。

「パラ陸上」へのサポート オフィシャルパートナーに

 そして、今やクレーマージャパンの「大きな骨格」の一つになっているのが、『パラ陸上へのサポート』だ。  同社とパラ陸上とのつながりは古く、例年行われる賀詞交歓会では毎年チャリティー講演を企画し、集まったチャリティーをさまざまなパラ競技団体へ寄付をしていた。さらに現場の営業マンがパラ陸上の選手たちと親交を深める中で、パラ陸上の選手に適したウエア開発の要望を受けた。  その縁が発展して、2011~2016年に開催された世界パラ陸上選手権やパラリンピックの車いす競技用ユニフォームを開発・製作。そこで結ばれた信頼関係が、2016年の日本パラ陸連とのオフィシャルパートナー契約へとつながった。2017年と2019年の世界パラ陸上選手権では日本選手団全般のオフィシャルウエア製作を担当。1年延期となってしまったが、東京パラリンピックの陸上日本選手団のユニフォーム開発・製作も務めることになっている。 2011年からパラ陸上選手をサポートしてきた縁で、2016年に日本パラ陸連とオフィシャルパートナー契約を締結。翌年の世界選手権以降、パラ陸上日本代表選手はクレーマージャパン製のナショナルユニフォームで競技をしている 「パラのサポートをできるようになったことは、我が社にとっての大きな誇り」と言う外園社長。その波及効果を、次のように話す。 「パラの仕事をすることで、社員たちが生き生きとしてくるんです。それはパラ選手たちの競技に向き合う姿勢や、人としての生き方に触れることで、〝自分たちの力のすべてを尽くして、この人たちのために最高のものを提供しよう〟という気持ちになるから。そして、担当する社員の熱が、社内で見ている者にも伝わって会社全体が盛り上がる……。それはメーカーに所属する者にはとても大切なことで、でも人為的に高まるものではないんですね。そういう意味で、素晴らしい機会と影響を社員に与えてもらえていることに本当に感謝しています。東京パラリンピックは1年延期となりましたが、偶然にもその節目が創業30周年と重なりました。これまで同様に、社員一同、心を一つにして全力でサポートしていくつもりです」

現場の声を直に聞いたものづくりの時代へ

 コロナ禍という過去に例を見ない事態が世界を一変させてしまった2020年を経て、2021年、クレーマージャパンは創業30周年を迎えた。「メーカーというのは、これまでものをつくって、誰かに売ってもらう時代でしたが、これからはSNSの発達やリモートでの対応が進んだことによって、現場の声を直に聞き、それに応えるものをつくって、直にものを売るようになるでしょう」と外園社長。「それも本当にタイムリーに、必要なものを、必要なだけ用意することが大切になり、それを実現するためには、今まで以上にフットワークのいい会社でなければならない」とも言う。  こうした考えは、2020年にコロナ禍のなか、「アスリートが着用してストレスなく使えるマスクを」というコンセプトで取り組んだ『JOG MASK(ジョグマスク)』の開発過程で経験したことによって整理されたそうだ。 「短い期間で本当に現場に役立つもの、商品そのものに魅力があり、スポーツ場面でなくても使いたいと思ってもらえるような質の高い製品にまで仕上げていくためには、社内、社外、そしてユーザーとのネットワークが本当に大切だということを実感しました。 もう一つは、若い人たちの力。手前味噌になってしまいますが、うちの若い社員には能力の高い者が多いんです。ジョグマスクの開発においても頼りになる場面がたくさんあって頼もしく思いました。今の若い人たちは固定観念にとらわれない発想や機動力を持っていて、本当に大きな可能性を秘めているなと感じます。〝本物志向、現場に真に役立つものを〟というスタンスで現場に密着してサポートしていく姿勢はこれからも変わりませんが、そうした若い人たちと一緒に、新しいスポーツメーカーの在り方、生き方を創造していきたいですね」  進化を続けるクレーマージャパンの、次なる一手、新たな一歩に注目したい。 若い人たちと一緒に、新しいスポーツメーカーの在り方、生き方を創造していきたい」と話す外園社長。社屋のエントランスに置いてある自転車(右後方)は、創業当初、交通費をかけずに営業に駆け回った時代の“愛車” ※この記事は『月刊陸上競技』2021年2月号に掲載しています 【PR】 <関連記事> 【PR】クレーマージャパンのスポーツマスク 大人気アイテムはどのようにして誕生したか―― <関連リンク> クレーマージャパン(公式サイト)

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