来年のオレゴン世界選手権代表選考「参加標準記録突破＋日本選手権3位以内で内定」陸連が発表

ニュース

特集記事

トピックス

データ

スキル

メディア

ショップ

その他

HOME 国内

国内

2021.12.16

来年のオレゴン世界選手権代表選考「参加標準記録突破＋日本選手権3位以内で内定」陸連が発表

来年のオレゴン世界選手権代表選考「参加標準記録突破＋日本選手権3位以内で内定」陸連が発表

日本陸連は12月16日に理事会が行われ、その後会見を行った。

今回、新たに来年7月に行われるオレゴン世界選手権（米国）の代表選考要項が理事会で承認されて発表された。トラック＆フィールド種目（マラソン・競歩を除く）については、参加標準記録突破者で日本選手権3位以内に入れば内定。日本選手権は10000ｍが5月7日（会場未定）、混成競技が6月4、5日に秋田で、その他の一般種目は6月9日～12日に大阪・長居で開催される。

広告の下にコンテンツが続きます

参加標準記録突破者で日本選手権3位以内は即時内定。日本選手権終了翌日の6月13日に内定者として一次日本代表が発表される。日本選手権後から参加標準記録の有効期間6月28日までに参加標準記録を突破した選手で日本選手権3位以内に入っている選手、日本選手権3位以内でワールドランキングにより出場資格を得た選手などが、優先して代表内定。一次発表以降の日本代表については6月29日に世界陸連から「出場資格を得た選手」が発表され、30日以降に二次日本代表として決定される。基本的には「東京五輪の選考要項を踏襲したかたち」（山崎一彦強化委員長）となっている。2022年についてはオレゴン世界選手権が「最重要競技大会」（山崎強化委員長）

また、9月に中国・杭州で開催されるアジア大会については、コロナ禍の関係で管轄の日本オリンピック委員会（JOC）より「5月中旬にエントリー」という意向が出されているため、日本選手権を代表選考にすることができないため、オレゴン世界選手権の参加標準記録突破者などを軸に、春の日本グランプリシーズシリーズ等を選考会としていく。なお、アジア大会は再来年以降の世界選手権など出場を狙う上で「重要な競技会」（山崎強化委員長）なため、不足の事態などで選手変更などはできるかぎり対応してもらえるようにJOCと交渉しているという。

来年の日本選手権についても一部要項が発表され、各種目とも運営管理上の都合もあり「ターゲットナンバー」制を導入。申し込み資格記録については来年1月に発表される見込みとなっている。

そのほかでは、ホクレン・ディスタンスチャレンジを2022年以降、北海道陸協主催だったものを、日本陸連と北海道陸連の主催大会とし、陸連の主要大会として開催していく方針を決定。また、2023年、24年の日本選手権の開催地について「公募制」ではなく、大会規模が大きくなった影響を鑑みて日本陸連が個別に依頼・決定する方向で進められる。

日本陸連は12月16日に理事会が行われ、その後会見を行った。今回、新たに来年7月に行われるオレゴン世界選手権（米国）の代表選考要項が理事会で承認されて発表された。トラック＆フィールド種目（マラソン・競歩を除く）については、参加標準記録突破者で日本選手権3位以内に入れば内定。日本選手権は10000ｍが5月7日（会場未定）、混成競技が6月4、5日に秋田で、その他の一般種目は6月9日～12日に大阪・長居で開催される。参加標準記録突破者で日本選手権3位以内は即時内定。日本選手権終了翌日の6月13日に内定者として一次日本代表が発表される。日本選手権後から参加標準記録の有効期間6月28日までに参加標準記録を突破した選手で日本選手権3位以内に入っている選手、日本選手権3位以内でワールドランキングにより出場資格を得た選手などが、優先して代表内定。一次発表以降の日本代表については6月29日に世界陸連から「出場資格を得た選手」が発表され、30日以降に二次日本代表として決定される。基本的には「東京五輪の選考要項を踏襲したかたち」（山崎一彦強化委員長）となっている。2022年についてはオレゴン世界選手権が「最重要競技大会」（山崎強化委員長）また、9月に中国・杭州で開催されるアジア大会については、コロナ禍の関係で管轄の日本オリンピック委員会（JOC）より「5月中旬にエントリー」という意向が出されているため、日本選手権を代表選考にすることができないため、オレゴン世界選手権の参加標準記録突破者などを軸に、春の日本グランプリシーズシリーズ等を選考会としていく。なお、アジア大会は再来年以降の世界選手権など出場を狙う上で「重要な競技会」（山崎強化委員長）なため、不足の事態などで選手変更などはできるかぎり対応してもらえるようにJOCと交渉しているという。来年の日本選手権についても一部要項が発表され、各種目とも運営管理上の都合もあり「ターゲットナンバー」制を導入。申し込み資格記録については来年1月に発表される見込みとなっている。そのほかでは、ホクレン・ディスタンスチャレンジを2022年以降、北海道陸協主催だったものを、日本陸連と北海道陸連の主催大会とし、陸連の主要大会として開催していく方針を決定。また、2023年、24年の日本選手権の開催地について「公募制」ではなく、大会規模が大きくなった影響を鑑みて日本陸連が個別に依頼・決定する方向で進められる。

次ページ: