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8月7日の閣議後の記者会見で、萩生田光一文部科学相が東京五輪・パラリンピックのメインスタジアムとして使用した国立競技場について、「レガシーとして現状のまま使うほうが国民の理解を得られるのではないか」と、陸上競技のトラック存続の可能性について言及した。東京2020大会終了後の国立競技場については、2017年にトラックを撤去して球技専用とする方針を一度は発表。しかし、その後は白紙となり、陸上と球技の兼用として存続する案が出て昨年10月にも球技専用の方針を見直す可能性について萩生田文科相は表明している。ただし、維持管理費を確保できるかなどが議論されちる。また、陸上競技の大規模大会を開催するためのサブトラック（補助競技場）が常設されていない（※東京五輪では仮設された）ため、世界選手権はもちろん、日本選手権、インターハイなど主要大会を開催できる基準となる「第1種公認陸上競技場」として認められないという課題も残る。世界陸連のセバスチャン・コー会長が国立競技場で世界選手権開催を示唆しており、萩生田氏は「世界選手権を誘致する機会があるなら、その時には満員の皆さんに陸上競技を見てほしい」と期待し、競技場について「ただちに莫大な費用をかけて球技専用にすることがいいのか相談したい」と今後検討していくとしている。