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1月25日に日本陸連の理事会が開かれ、尾縣貢専務理事、麻場一徳強化委員長がリモートで報道陣の取材に応じた。2021年度の主要大会日程案や日本選手権の参加資格案などが承認され、2021年の日本選手権についてはターゲットナンバー制を導入すると発表された。ターゲットナンバー制は各種目に出場枠の目安を設ける制度でオリンピックや世界選手権でも導入されている。100ｍでは男子56、女子40など、人数枠は過去の大会構成に基づいて設定。「参加標準記録」と「申込資格記録」のダブルスタンダードで、6月24日～27日（大阪・長居）の一般種目の日本選手権については、高めに設定されている参加標準記録は2019年1月1日から21年5月31日まで、申込資格記録は2020年1月1日から5月31日までが対象となる。同制度を設定した理由について麻場委員長は、「東京五輪に駒を進める可能性のある選手たちが漏れなく日本選手権に出てもらいたい」と明かす。2020年シーズンはコロナ禍にあって「競技会の中止、延期もあり、また、あえて試合に出なかった選手もいます」と麻場委員長。例年とは違うシーズンだったことを考慮し、「単純に参加標準記録だけで選ぶのは難しい」と判断し、ターゲットナンバー制度が有効であると結論に至ったという。その他の発表事項では、東京五輪のテストイベントについて名称と日程が正式決定。マラソンのテストイベントは5月5日「札幌マラソンフェスティバル」、一般種目のテストイベントは5月9日「Ready Steady Tokyo」（国立競技場）となった。例年5月に開催されていたゴールデングランプリについては「5月はスケジュールが詰まっているため、現段階では開催の予定はない」（尾縣専務理事）とし、Ready Steady Tokyoの実施種目や世界陸連カテゴリー、海外選手を招聘するかどうかなどは、大会組織委員会や世界陸連などとすり合わせていく。日本陸連としては「1つでも上のカテゴリーで」と動いていくとしている。東京五輪を見据える中でアジア選手権の中止など逆風もあるが、「オリンピックが開催されないというネガティブな気持ちは持たず、アスリートのモチベーションを下げないようにしたい」（尾縣専務理事）、「この状況下で起こり得ることを想定しながら、前を向いて進んでいくし、その道を一緒に探してサポートできるようにしていきたい」（麻場委員長）と、五輪へ向かって歩みを止めずに準備を進めていく構えを示した。