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東京マラソン財団が新たに「東京レガシーハーフマラソン」創設。2019年9月のMGCでもなぞった「前東京五輪マラソンコース」が活用される（写真／JMPA）

東京マラソン財団は６月17日に理事会を開き、今年10月17日に予定している「東京マラソン2021」の開催準備を進めることを決めたが、海外在住の一般ランナーの受け入れは断念することを発表した。コロナ禍の影響でいまだ日本への渡航が厳しく規制されている状況が続いているためで、今大会への参加を予定していた海外在住の一般ランナーについては2023年大会の出走権利を得られるという。

レースディレクターを務める早野忠昭氏は、「10 月 17 日の出走を楽しみにしていただいていた海外在住のランナーの皆様には、今回このような決断となり、大変申し訳ございません。世界の感染症状況、日本への渡航が厳しく制限されている状況を勘案し、新型コロナウイルス感染症対策検討会・委員会、理事会で議論を重ねた結果、2021 大会においては、海外在住の一般ランナーの受け入れを断念するという非常に心の痛む決断となりました。今回対象の皆様には、2023 大会に出走権利移行が可能となります。皆様の想いと、東京マラソン 2021 のキャッチコピーである『もう一度、東京がひとつになる日。』を胸に、この見えない脅威を乗り越えたその先で、すべてのランナーを受け入れられるよう、世界一安全・安心な大会となるよう引き続き努めて参ります」とコメントした。

また、同財団は合わせて「東京レガシーハーフマラソン」を新たに創設することも発表した。2022年10月16日(日）に予定される第1回大会は、2019年11月に東京五輪マラソン・競歩コースを札幌へ移った際に、国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長が提案し、今年4月28日に東京都とIOCとの間で合意した「セレブレーションマラソン」に位置付けて開催される。

コースは国立競技場および周辺を発着点に、東京パラリンピックのマラソンコースを活用した設定となる予定。実施規模は15,000人、そのうちの約1割は障害者枠という想定だ。

「東京2020大会で高まったスポーツ等の気運をレガシーとして継承」「障害のある方含め、多くのランナーが参加しやすいスポーツの場の創出」「大規模かつ国際的ランニングイベントの実施による都市の魅力向上」を目的に、「末永く残していける」大会を目指すという。