日本陸連が26年シーズンへU23強化など方針示す最大目標はアジア大会、山崎一彦強化委員長「アジアナンバーワンへ」

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2026.04.03

日本陸連が26年シーズンへU23強化など方針示す最大目標はアジア大会、山崎一彦強化委員長「アジアナンバーワンへ」

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日本陸連が26年シーズンへU23強化など方針示す最大目標はアジア大会、山崎一彦強化委員長「アジアナンバーワンへ」

日本陸連の山崎一彦強化委員長

日本陸連は4月3日、強化委員会の今年度強化方針に関する記者会見を開いた。

山崎一彦強化委員長は、今シーズン最大の目標として自国開催となる名古屋アジア大会での「アジアナンバーワン」になることを掲げた。

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「高い目標になるが、中国、中東など大きな障壁はあってもそこを目指したい」

現状、日本オリンピック委員会から出場枠は示されていないが、日本陸連内における選考過程を鑑みて「おそらく過去最大の選手団を送ることができそう。その人数とメダルを目指す質を高めていきたい」と山崎委員長は語る。

合わせて、9月に初開催となる世界アルティメット選手権にも、「積極的に参加を促していく」とした。五輪や世界選手権よりも小規模になるため、各種目の出場枠はかなり限られたものになるが、そこに出ること自体が世界トップクラスの仲間入りという証でもある。

そして、この2大会をステップに、2028年のロサンゼルス五輪へと視線を向ける。その強化方針としては、「これまでと変わりません」。山崎委員長は就任時から、「複数年にわたり世界で活躍できる確固たる実力をつける」ことを大きな柱としてきた。それを継続していく。

目指すは「世界のトップ8」。順位を得点化して総合得点を争うプレイシングテーブルでは、24年のパリ五輪は15位、昨年の東京世界選手権は16位。トップ8入りには「50点～60点は必要」とし、「メダル、入賞数は1.5倍にしないといけない」と考える。

そのための戦略として、「U23海外環境の提案」「世界トップ基準への視座向上」「指導者の質的向上」を掲げる。特に、昨年度から重視しているのがU23カテゴリーの強化。継続する安藤財団のサポートに加え、日本スポーツ振興センターが推進する事業「課題解決型アスリート育成パスウェイ構築支援プログラム」からも予算を獲得することができ、それを活用していくという。

U23強化担当の土江寛裕シニアディレクターは、「この時期は大きく成長する時期」とし、「半拠点化」「海外遠征」を軸に、「世界基準を日常化させていく」方針を打ち出す。

半拠点化は世界トップクラスの選手が集中する北米、ヨーロッパに〝拠点〟を作ることを推進するというもの。その目的は「基準値の書き換え」で、「世界第一線の選手たちの取り組みを肌で感じ、相手を遠い存在ではなく努力の延長線上にある到達可能な目標に変える」こと。また、国際的な人間性を養うことを目指す「多角的な能力」、ハイレベルな競技会に参加していく「実戦経験の最大化」も進めていくという。

合わせて、若手指導者も同行することで、「現地の指導メソッド、科学的サポート体制を学ぶ。それによって指導者自身の視座を高める。それを持ち帰って、国内で応用していく」という流れも作っていく。

すでに昨年、米国に短距離選手、ハンガリーに投てき選手を約1ヵ月程度派遣した実績を作っており、「今年はその拠点を増やしたり、シーズン中は海外の試合に出ていったり」など、積極的に進める方針。「育成」という観点から代表クラスというよりも代表を狙う水準が対象となりそうだが、シーズン中の遠征派遣は6名程度、冬季の半拠点化については「これから決めていく」とした。

日本陸連は4月3日、強化委員会の今年度強化方針に関する記者会見を開いた。山崎一彦強化委員長は、今シーズン最大の目標として自国開催となる名古屋アジア大会での「アジアナンバーワン」になることを掲げた。「高い目標になるが、中国、中東など大きな障壁はあってもそこを目指したい」現状、日本オリンピック委員会から出場枠は示されていないが、日本陸連内における選考過程を鑑みて「おそらく過去最大の選手団を送ることができそう。その人数とメダルを目指す質を高めていきたい」と山崎委員長は語る。合わせて、9月に初開催となる世界アルティメット選手権にも、「積極的に参加を促していく」とした。五輪や世界選手権よりも小規模になるため、各種目の出場枠はかなり限られたものになるが、そこに出ること自体が世界トップクラスの仲間入りという証でもある。そして、この2大会をステップに、2028年のロサンゼルス五輪へと視線を向ける。その強化方針としては、「これまでと変わりません」。山崎委員長は就任時から、「複数年にわたり世界で活躍できる確固たる実力をつける」ことを大きな柱としてきた。それを継続していく。目指すは「世界のトップ8」。順位を得点化して総合得点を争うプレイシングテーブルでは、24年のパリ五輪は15位、昨年の東京世界選手権は16位。トップ8入りには「50点～60点は必要」とし、「メダル、入賞数は1.5倍にしないといけない」と考える。そのための戦略として、「U23海外環境の提案」「世界トップ基準への視座向上」「指導者の質的向上」を掲げる。特に、昨年度から重視しているのがU23カテゴリーの強化。継続する安藤財団のサポートに加え、日本スポーツ振興センターが推進する事業「課題解決型アスリート育成パスウェイ構築支援プログラム」からも予算を獲得することができ、それを活用していくという。 U23強化担当の土江寛裕シニアディレクターは、「この時期は大きく成長する時期」とし、「半拠点化」「海外遠征」を軸に、「世界基準を日常化させていく」方針を打ち出す。半拠点化は世界トップクラスの選手が集中する北米、ヨーロッパに〝拠点〟を作ることを推進するというもの。その目的は「基準値の書き換え」で、「世界第一線の選手たちの取り組みを肌で感じ、相手を遠い存在ではなく努力の延長線上にある到達可能な目標に変える」こと。また、国際的な人間性を養うことを目指す「多角的な能力」、ハイレベルな競技会に参加していく「実戦経験の最大化」も進めていくという。合わせて、若手指導者も同行することで、「現地の指導メソッド、科学的サポート体制を学ぶ。それによって指導者自身の視座を高める。それを持ち帰って、国内で応用していく」という流れも作っていく。すでに昨年、米国に短距離選手、ハンガリーに投てき選手を約1ヵ月程度派遣した実績を作っており、「今年はその拠点を増やしたり、シーズン中は海外の試合に出ていったり」など、積極的に進める方針。「育成」という観点から代表クラスというよりも代表を狙う水準が対象となりそうだが、シーズン中の遠征派遣は6名程度、冬季の半拠点化については「これから決めていく」とした。

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