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ついに、2025年東京世界選手権に向けてスタートを切った。6月30日に都内で2025年世界選手権の大会運営組織の設立の準備に伴う理事会が開かれ、リモートでの参加も含め10人の理事のほか、幹事2名が出席した。組織名は「一般財団法人東京2025世界陸上財団」で日本陸連が設立者。7月4日に登記する。理事には東京都の潮田勉副知事や、日本陸連の尾縣貢会長、現役選手で男子走高跳日本記録保持者の戸邉直人（JAL）ら　が選任された。この日の議題は、「代表理事の選定」「副会長・事務総長について」「東京2025世界陸上財団 運営の方向性について」。代表理事（会長）の選定について、横山英樹理事（東京都生活文化スポーツ局長）が尾縣理事を推薦。「陸上競技の発展にご尽力されている。また、国内外のスポーツに精通されている」などを推薦理由に挙げた。他に自薦・他薦はなく満場一致で就任が決まった。就任に当たって尾縣理事は「この重責を担うことにつきまして身が引き締まる思い。新しいスポーツ界の創出に向かって世界陸上がリードしていけるような競技会のモデルを作り上げていきたい」と述べた。また、「すみやかに稼働する必要がある」（尾縣理事）ため、第1回理事会に先立ち副会長と事務総長には潮田勉・東京都副知事と東京都人材支援事業団理事長の武市敬氏を、風間明理事（日本陸連副会長）が推薦し、こちらも理事の同意を得た。最後に「東京2025世界陸上財団 運営の方向性について」を理事の間で共有。特に「ガバナンス確保」については「現在、国際スポーツ大会の開催に対する都民・国民の視線の厳しさは増している」とし、「公正で信頼されることが求められる」と資料にも明記された。東京五輪を巡る汚職事件などの影響もあり、今回の理事会で何度も「ガバナンス」「公正」「信頼」という言葉が並んだ。「利益相反問題の防止」として、「マーケティング部門に広告代理店からの出向を受け入れない」とし、尾縣理事も「広告代理店1社に頼ることはしない」と明言した。いよいよ動き出した東京世界選手権の大会運営組織。東京五輪では見られなかった満員のスタンドで、トップアスリートがハイパフォーマンスを繰り広げる。そんな大会となることを期待したい。