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関東学生陸上競技連盟の植田恭史会長や次呂久直子幹事長、原晋駅伝対策委員長ら6人が12月25日、東京都庁に小池百合子知事、神奈川県庁に黒岩祐治知事を訪問した。この日発表された出場校の増加（通常開催計24チーム、記念大会計26チーム）や、頻度が4年に1回となる記念大会の予選会での関東の大学以外への門戸拡大について、関東学連が東京都、神奈川県側に協力を要請した。県庁訪問後に取材に応じた原委員長（青学大監督）は「箱根駅伝はマラソンに通ずる種目です。マラソン強化の一つとして、出場校を増やして裾野を広げてさらなる強化を目指したいというのが一つ」と説明。近年では箱根駅伝に出場した学生ランナーが2月や3月のマラソンで好走する事例もある。さらに記念大会の予選会に限って、日本学連加盟校に門戸を拡大することについても言及し、「関東以外からも箱根駅伝を目指す文化を作ることによって、経済的にも教育的にも各地域に潤いを与える狙いもあります」とその意義について力を込めた。これまでは記念大会は5年ごとだったが、「（5年は）特に意図したものではないと思います。学生スポーツは4年がサイクルですので、タイミングとしてはオリンピックイヤーに合わせました」と変更。そこから4年周期にすることで、「より箱根駅伝から世界を目指すというかたちになると思います」と強調する。関東以外の大学から箱根駅伝を目指すランナーへのメッセージを求められると、「箱根駅伝はすごいぞ！　陸上競技、マラソンはきついけど、夏合宿で走り込めば必ず出られるから頑張れよ！」と呼びかけていた。植田会長は「（箱根駅伝）どのように発展させていくかを模索し、今回の決定に至りました。こういうかたちで進められればさらに魅力ある大会になるだろうと思っていますし、そういった責任を感じています」と思いを口にする。日隈広至専務理事は「出場したい学校が多く、トップから下位のほうまで競技レベルが縮まってきました。交通規制が延びなくてもいいだろうと想定されるのが大きな決め手です」と経緯を説明。「箱根駅伝を経験する人が増えることで、文化を広げられますし、地域の活性化にもつながっていくと思っています」とする。小池都知事は「箱根駅伝ならではのドラマを期待するとともに、多くの方々に参加していただくことによって広がりが出てくることを楽しみにしています。関係機関とも連携しながら、しっかりとお支えしていきたいと思っております」と話し、黒岩知事も「さらに魅力的な大会にするためのご提案をいただきました。大変うれしくて、しっかり対応していきたいと考えております」と応じていた。同日実施した学生協議会において正式に決定し、発表に至った。関東学連によると各大学の監督や主務らの意見も吸い上げており、反対意見はほとんど出なかったという。東京・箱根間を往復する箱根駅伝は、ストックホルム五輪マラソン代表の金栗四三の「日本を強くするためにマラソン選手を育成したい」という思いをきっかけに、箱根駅伝は1920年に産声を上げた。当時の出場校は4校だった。1987年に日本テレビが全区間生中継して以降、今では正月の風物詩として親しまれる大会となっている。