日本陸連は7、8月の主催大会において「WBGT（暑さ指数）が31度以上となる環境下での運動（競技）は原則中止・中断する」と定め、「できる限りの暑熱対策を行うとともに、暑熱を含む危機管理マニュアル等（中止・中断時の対応計画を含む）を作成するなど、事前からの準備・対策を徹底する」とし、実際に広島インターハイでは直前に大幅なタイムテーブルや試合形式の変更を余儀なくされた。

8月には改めて会見を開き、「酷暑化における屋外スポーツを根本的に見直す必要がある」とし、インターハイの6月開催案など「叩かれ台」を提示。「主催というのは重く、選手だけではなく、観客、運営役員、ボランティア、関係者すべてを守らなければいけない」「インターハイ、全中も含め、来年の7、8月の大会で暑熱対策の環境が整わないのであれば主催はできません」と、対策が十分でなければ公認競技会として認めない姿勢を表明していた。

10月に三重で行われたU18・16大会の際に高体連陸上競技専門部、中体連の陸上競技部の担当者との“三者ミーティング”を実施。そこで、「現行スケジュールは変えられない」と、来年の滋賀インターハイ、山口全中について夏開催から変更するのは難しいという返答があったという。

その後、日本陸連は改めて26年度の競技会について「WBGT31度以上の暑熱下での運動は原則中止・中断」の方針を表明した。

日本陸連としては「スタンスは変わらない。まだ噛み合っていない部分もあるので、本部との話し合いをしていく」とした上で、「リスクを排除した大会が実現できるのかどうか。WBGT31度以上は競技時間だけではなく、アップなども含む。危険な状況を回避した大会運営を進めてほしい。それ（プラン）を確認した上で陸連として主催できるかどうか理事会に諮って判断していく」とした。