ROCがウクライナ東部のドネツクなど4州の地域組織を承認し、これがウクライナオリンピック委員会の領土保全を侵害し、オリンピック憲章に反すると判断されたことから、2023年10月から資格停止処分が発効していた。IOCは22年および23年に国際的な競技連盟（IF）に対してロシア選手の参加条件について、中立選手としての勧告を行ってきたが、これも今後は適用されないこととなる。

一方で、世界陸連（WA）は7月3日の理事会でロシアとベラルーシの国際大会への出場停止措置について継続することを決定している。

過去、ロシア陸連に対しては組織ぐるみのドーピング問題の資格停止処分を科していたが、それを23年に解除。ただし、その1年間の22年3月にロシア、ベラルーシによるウクライナ侵攻の制裁として国際大会から除外している。

23、25、そして3月と状況を鑑みて条件付きでの復帰など、さまざまな検討をなされてきたが、WAのセバス​チャン・コー会長は「和平交渉に向けた具体的な進展が見られない状況では、大会の健全性と公平性を守れない」と措置継続の理由を挙げた。

理事会では、ウクライナの選手たちが紛争により、競技会へ参加できずにワールドランキングのポイント獲得へも困難になっていることや、国内での活動状況も損なわれているなどと指摘した。

このプロジェクトはアスリートの視点に基づいた科学的研究と政策策定を組み合わせたもの。その一環として、2019年1月1日以降に妊娠を経験したアスリートを対象としたアンケートを実施する。また、妊娠経験のない選手にもアンケートを行う。

WAのセバスチャン・コー会長は「CARESプロジェクトは、妊娠を経験したアスリートが競技復帰に際して障壁に直面しないようにするための次の一歩。選手自身がこの取り組みの原動力となることも重要」と述べている。

WAの選手委員会会長で、2007年から2013年まで世界選手権女子砲丸投を4連覇したヴァレリー・アダムス氏（ニュージーランド）は「私がキャリアを開始した頃は、スポンサー打ち切りを恐れて妊娠しても知らせたくないものだった。自分が2児の母として現役を退くまでの間に、出産後もエリートレベルで活躍する女性アスリートが増えており、この分野での取り組みが、女子選手の競技キャリアだけでなく、人生設計にも意欲をもたらすことを願っている」とコメントした。

アンケート調査はWAの競技ランキングに含まれるすべての女子選手を対象とし、9月30日まで実施される。

「年間最優秀選手賞（アスリート・オブ・ザ・イヤー）」の選出方法が変更となる。23年以降、トラック・フィールド・競技場外種目の各部門から選手をノミネートする方式をとってきたが、この部門別選出を廃止。今後は男女各10名がノミネートされたうえで、以下の4グループがそれぞれ25%ずつの割合で投票を実施して1〜10位までの順位を決定。上位各3名のファイナリストが授賞式へ招待され、当日に男女それぞれの最優秀選手が発表される。

・WAプラス会員
・選手（26年にWAのシリーズ大会に参加した者）
・メディア会員
・WAファミリー（WA会長・評議会・スタッフなど）

合わせて、「今年の瞬間賞」の新設も決まった。ファン投票のみによって決定され、今季最も記憶に残る瞬間を称えるものとして賞が与えられる。

授賞式では上記の賞のほか、男女のライジングスター賞、年間最優秀コーチ賞、会長賞も授与される。

今年の授賞式は11月29日、モナコで開催される。

WAは以前より、長距離・マラソン種目の将来的なロードマップを策定しており、とりわけ夏季に開催される世界選手権において、マラソンを含めたロード種目を実施するかどうかについて議論を重ねてきた。

今回の発表によると、2027年（中国・北京）および2029年（開催地未定）の世界選手権ではマラソンを実施するものの、2031年以降の大会ではマラソンを含むロード種目を実施しない方針が明らかとなった。

世界マラソン選手権は30年から男女交互に隔年で開催されることが提案されており、第1回大会はギリシャのアテネで行われることも内定した。WAのセバスチャン・コー会長は「この象徴的な競技が生まれた地であるアテネで、単独の世界マラソン選手権を開催する可能性を探ることができ、大変嬉しく思います」とコメントしている。

なお、ハーフマラソンや5kmを争う世界ロードランニング選手権は引き続き開催される。

世界マラソン選手権の開催日程などの詳細については、今後改めて発表されるという。

インドは17年のアジア選手権を開催しているが、世界室内は初。また、28年の世界競歩チーム選手権は中国・合肥市での実施を決定した。中国では前年に北京世界選手権が行われる。

また、大会出場資格についての変更の見込みも発表された。パリ五輪、東京五輪で採用された現行の参加資格では、50％が参加標準記録の突破者、50%を世界ランキングの上位者が参加権を得るものとなっていたが、27年北京世界選手権、28年ロサンゼルス五輪ではその比率をそれぞれ40%、60%に改められる見込みとなっている。

その他、サークルで行われる投てき競技（砲丸投、円盤投、ハンマー投）について、シューズの規則適用対象から外すものとし、競技者は任意のシューズを使用できることとなることが決められた。

WAは2024年から持続可能性な大会の開催を目指しており、競技会が環境に与える影響を軽減し、地域経済的な利益を最大化するための取り組みを、国際的な持続可能性専門家チームが総合的に評価している。

東京世界選手権においては、次世代型太陽電池「Airソーラー」やSAF（持続可能な航空燃料）の活用が進められ、会場で放送局が使用する電力供給に使用された仮設発電機の100%はバイオ燃料で賄われた。

また、WAのパートナー企業であるHondaが提供した公式車両やバイクはすべて電気自動車、ハイブリッド車、または燃料電池（グリーン水素燃料）で稼働していたことなどが評価された。

WAのセバスチャン・コー会長は「東京2025世界陸上は環境への影響を減らし、社会的価値の最大化を重視してきました。その成果として、陸上競技にとどまらず、あらゆるスポーツイベントが参考にできる持続可能性のモデルを確立するとともに、この大会は今後の国際スポーツイベントにおける新たな高い基準を示しました」とコメント。

東京世界陸上財団の尾縣貢会長も、「東京都、日本陸連、スポンサーをはじめ、大会に関わっていただいたすべての皆様と力を合わせ、持続可能な大会運営を実現してきた成果です。今大会において、スポーツと持続可能性の融合を強く発信できたことは、本大会の大きなレガシーとなります。この受賞を励みに、私たちはこのレガシーを未来へ継承してまいります」と話した。

走幅跳では、20cmの踏み切り板とその先に10cmの粘土板が敷かれ、踏み切り板と粘土板の境目から着地地点までの距離が計測される。跳躍時に踏み切り板を踏み越して粘土板に跡がつけば、無効試技（ファウル）となる。

世界陸連では、23年世界選手権で試技の約3分の1が無効試技だったことなどを踏まえ、競技の魅力向上を図る目的でルール改正を検討。踏み切り板の手前に「テイクオフゾーン」を設け、そのゾーン内で踏み切った際の前足部（つま先）から記録を計測する方式への変更案を提示していた。

今年2月にはドイツでテスト大会が2大会行われ、ファウルの試技は13%まで抑えられたが、その際の女子走幅跳の優勝記録はそれぞれ6m65、6m71に止まるなど、記録面での改善は見られなかった。

このルール変更案をめぐっては、陸上界のレジェンドのカール・ルイス氏（米国）が「冗談はエイプリルフールだけにしてほしい」と発言したほか、パリ五輪女子金メダリストのT.デイヴィス・ウッドホール（米国）は「競技に悪影響を与えるだけ」と批難。五輪2連覇中のM.テントグルー（ギリシャ）も「ルールが変わったら走幅跳をやめて三段跳に転向する」と発言するなど、反発が相次いでいた。

ガーディアン紙によれば、WA担当者は「現在の問題に対して解決策を提示するのが我々の役割。選手が望まないのであれば実行しないだけだ。検討したこと自体に後悔はない」とコメント。また、WAは競技運営のスピードアップを目的に、セイコーと協力し、着地後わずか5秒で記録計測を完了できる技術の開発を進めていることも明らかにした。

その中で、WA主催大会の一部種目で設けられていた年齢制限を撤廃することが決まった。

従来は、マラソンおよび35km競歩（長距離競歩）では、U20（その年に20歳にならない）以下の選手、10000m、投てき種目、混成競技ではU18（その年に18歳にならない）選手の出場が認められていなかった。しかし、26年からは日本の高校1年生に相当する年齢の選手がすべての種目に出場できるようになる。

U16（その年に16歳にならない）選手は、これまでと同様にWA主催大会への出場は認められない。

年齢制限については、女子やり投の嚴子怡（中国）が今季世界3位の65m89を投げながら、U18選手であったため9月の世界選手権に出場することができなかった。

また、4×100mリレーおよび4×400mリレーでは予選から決勝にかけての選手交代を最大2名までとすることなども決定された。また、競技規則の一部改定も併せて発表されている。

女子カテゴリーの規定については、ルールの変更は行われなかったものの、遺伝子検査結果の提出が求められる対象大会が提示された。カテゴリーは毎年見直され、実施年度の前年11月1日までに発表される。

対象大会はWAシリーズ大会および世界陸上アルティメット選手権、ダイヤモンドリーグ、マラソンメジャー・プラチナ大会となっている。加えて、来年開催されるU20世界選手権では現地検査も検討されているという。

このほか、来年から正式種目となるハーフマラソン競歩、マラソン競歩における世界記録認定基準が公表され、ハーフ競歩は男子が1時間21分30秒、女子が1時間30分30秒、マラソン競歩は男子が2時間56分30秒、女子が3時間17分00秒となった。

26年1月以降でこれらの記録を上回った最初の選手が、初代世界記録保持者となる見込みとなった。

財務チームによる監査中、数年に渡って150万ユーロ（約2億7千万円）を超える不正流用があったことが発覚した。内部調査では他の不正は見つからなかったとしている。

従業員1名はすでに退職済みだったが、もう1名の従業員とコンサルタントについては契約解除を行ったと公表。刑事捜査が行われることも発表した。

WAのセバスチャン・コー会長は「可能な限りの資金を回収する。多くの組織はこうした事件を隠蔽し、犯人は別の団体で詐欺や横領を続けている。我々はそうした組織ではない。今回の件は不本意だが正当な対応をするのが重要である」とコメントを出している。

「RUN X」では5kmの競技が行われ、予選はテクノジム社の機器を導入している世界各地のフィットネス施設から参加するバーチャルイベントとなる。各国の年齢層別上位者が地域大会に進出し、世界大会への出場権を争う。男女各10選手が決勝に進出し、決勝戦は26年末に行われることが構想されている。

賞金総額は10万ドルとされ、上位選手には世界ロードランニング選手権などへの出場権が与えられるという。

テクノジムは1983年創業。自社で運営するスポーツジムやリハビリ施設、サッカーの名門クラブなどが同社製品を導入している。イタリア・ミラノで行われた発表会見には、S.コー世界陸連会長と今年の東京世界選手権男子10000m優勝のG.グレシエ（フランス）も登壇し、コー会長は「新しいイベントはeスポーツとバーチャル競技の未来を再定義するもの。私も参加したいよ」と話している。

世界陸連会長のセバスチャン・コー氏は、3期目の任期が満了する2027年で退任することが決まっており、会議冒頭で「2年後に北京で再びカウンシル会議が開かれるが、私を含め、数名が世界陸連での任期を終える」と説明。「これからの2年間で陸上競技をさらに強化し、私が会長を務めたときよりも良いかたちで次世代に引き継ぎたい」と語った。

コー氏は現役時代、中距離走の名選手として活躍。80年モスクワ五輪と84年ロサンゼルス五輪で1500m金メダル、800m銀メダルを獲得し、通算12回の世界記録更新を誇る伝説的存在として知られている。

2015年に第6代会長に就任後は、ドーピングや倫理違反に対応する独立機関「アスレティックス・インテグリティ・ユニット」を設立。さらに、選手の地位向上を目的に金銭的支援を導入し、26年には総額15億円の賞金をかけた「世界陸上アルティメット選手権」を新設するなど、大胆な改革を進めてきた。

会議では「世界陸連は今や高成長企業となった。4ヵ年戦略を策定し、陸上競技の発展に取り組んできた。残りの2年でさらなる成長を加速させたい」と強調。「来年の世界陸上アルティメット選手権では、アスリート、ファン、メディアを巻き込み、国際スポーツにおけるリーダーとしての地位を確立していきたい」と意気込みを示した。

また、コー氏が重視してきた女性アスリートの権利保護に関しては、競技の公平性を担保する遺伝子検査（SRY検査）が95％以上完了したことも報告。「女性カテゴリーを守るという原則は、スポーツ界全体が共有する価値観である」と語った。

会議後に行われた記者会見では、日本のファンや関係者に向けてのメッセージとして「2020年に東京五輪の延期が決まった際、私たちはどの競技団体よりも早く東京を訪れ、日本のみなさんの懸念を真摯に受けてとめてきました。翌年に大会が開催された際には『あのスタジアムで試合を行いたい』と小池都知事と伝えましたが、東京都はじめ多くの関係当局の強力によって今大会が開かれることを感謝したい」と謝辞を伝えた。

WA主催大会で今年の広州世界リレーで初採用された男女混合4×100mリレーについて、来年のボツワナ世界リレーから「男子・女子・男子・女子」の走順で固定され、28年ロサンゼルス五輪まで採用が決まった。広州世界リレーでの分析結果から検討がなされて決まったという。

他に、室内での400m、800mについての競技規則の変更も承認。室内（ショートトラック）400mは1組あたり6人から4人に減らし、急カーブのため不利とされる1、2レーンを空けて実施するというルール変更で、来年の世界室内選手権で導入される可能性がある。また、800m（ショートトラック）においては「より広い時間とスペースを確保し、より安全なレース環境を提供する」目的で、セパレートレーンの距離を延ばし、スタートから約165m後、ホームストレートの入り口付近からオープンレーンとなる。

また、ワールドランキングのシステムについても一部見直しなどについても承認されている。

9月1日から発効され、9月13日開幕の東京世界選手権（東京・国立競技場）から適用される。

遺伝子検査は口腔内の粘膜か血液検査のいずれかを実施する。男性の発達に関わる、Y染色体上の「SRY遺伝子」があるかを調査。クリアした選手は出場が認められる。検査は各国陸連が実施。一生に1回のみ義務付けられる。

WAのセバスチャン・コー会長は「世界陸連が大切にしている理念は、女子スポーツの健全性の保護と促進。生物学的性別を確認する検査は、このことを確実にするための非常に重要なステップ」とコメントしている。

世界ロードランニング選手権は、1992年に始まった世界ハーフマラソン選手権を前身とする大会。2006年に改称し、23年のリガ大会からはハーフマラソンに加え、5km、1マイルロードの3種目が行われるようになった。

2025年の大会は当初、9月に米国・サンディエゴでの開催が決まっていたが、現地の組織委員会が今年3月に開催が不可能であることを表明。世界陸連は代替地を探していたものの、準備期間の不足などを理由に中止を決めた。

次回は2026年9月19日、20日の両日、デンマーク・コペンハーゲンで開催されることが決まっている。

70年以上にわたり日本と世界を結び、世界に挑む人々をつなぎながら、応援し続けているJAL。近年は女子やり投パリ五輪金メダリストの北口榛花を筆頭に、男子110mハードルの村竹ラシッド、同短距離の鵜澤飛羽らがアスリート社員として所属するなど、陸上競技に限らず、多くのアスリートを支援している。

同社の鳥取三津子社長は「これからも航空会社として、場所と場所をつなぐだけではなく、人と人、志と未来をつなぎ、世界に挑む皆さまの応援を続けてまいります」とコメント。WAのセバスチャン・コー会長も「革新と限界への挑戦を追求する日本航空は、WAとの親和性が非常に高い企業です。アスリートが果たす重要な役割に共感し、常に高み・スピード・距離の限界に挑戦し続ける、共通の目標と価値観を持つパートナーやサプライヤーの輪を今後もさらに広げてまいります」と語っている。

日本ではすでに国スポなどで実施されている300mハードルだが、今後は世界陸連の記録集計の対象となり、ワールドランキングのポイントでは400mハードルのポイントとして取り扱われるという。現時点での世界最高記録は、男子がK.ワルホルム（ノルウェー）が21年に出した33秒26、女子がF.ボル（オランダ）が22年に出した36秒86となっている。

このほか、ロシア、ベラルーシに対して現在行われている制裁措置は続行が決定。両国はウクライナ侵攻への制裁として、22年からWAシリーズ大会の開催および代表選手参加を認められないなどの制裁が科されているが、WAは「現状が大幅に悪化するか和平協定が結ばれるまで、変更、追加、変更する必要はない」としている。一方で、和平が実現することを見越し、ドーピング規則違反の有無などを調べるAIUはロシアとベラルーシの選手を国際検査対象者リストに登録している。

また、コーチングの専門部門の設立や、25年から27年のジェンダーリーダーシップ戦略を近日発表することなどが決定された。

女子カテゴリーでの種目については、生物学的な女子選手のみが参加できるようにさまざまな制度化に着手。WAは「女子部門における競技の公正性を保つことは、陸上競技の基本原則。生物学的に女性選手のみとすることが公平性を保つために不可欠」としている。

WAでは個人の尊厳やプライバシー尊重と、守秘義務を厳守し、性自認についての判断や疑問視などを行わず、性分化疾患（DSD）やトランスジェンダーへの取り組みを進める。

WAでは23年にDSD（性の発達が先天的に非定型的である状態）選手とトランスジェンダー選手に関する規則を決定し、運用している。これに最新の科学、法律などの進展を反映させ、利害関係者と広範な議論を行うとしている。

現行のルールでは、DSD選手は最低24ヶ月間、テストステロン値を規定基準以下にするように求めている。また、トランスジェンダー選手については、男性の思春期を経て男性から女性となったトランスジェンダー選手を、女性競技の参加を認めず、女性アスリートのための公平性を確保している。

WAでは担当部署からいくつかの議題が提出されており、女子カテゴリーについて目標設定と施策の明確化、資格規定がそれに適合するよう改訂するという。具体的にはDSDとトランスジェンダーについては統合したルールを定めることとし、DSD選手について移行措置の設置したり、女子競技に出場する全選手に対して事前資格審査を導入。XY選手のジェンダーなどを多様性を含む議案の前進について検討するとしている。

また、WAは、各個人の性について規定したり疑問視したりすることはなく、プライバシーを遵守するとしている。また、手術を受ける義務を課すことは今後も絶対に行わないと明記している。

国際オリンピック委員会（IOC）では、トランスジェンダー問題に対して比較的寛容な姿勢で対応しており、パリ五輪では一部の種目で物議もかもした。

WAのセバスチャン・コー会長は「女子競技の完全性を維持することは陸上の基本原則」とコメント。2月に米国のトランプ大統領が署名したトランスジェンダー選手の女子競技への参加を禁じる大統領令を支持する姿勢を示している。

コー会長は3月に行われるIOCの会長選挙に出馬中で、選挙公約の柱に女子競技の保護を掲げる。コー会長が当選した際には、IOCの方針にも影響を与えるものと見られている。

調査は直近4年に開催された五輪・世界選手権を対象に実施。大会参加者の2,438選手が中傷などからの保護対象とされ、調査期間中には合計140万件以上の投稿やコメントが分析された。

東京五輪ではTwitter（現・X）のみを対象としていたが、世界選手権（22年オレゴン、23年ブダペスト）ではInstagramを加え、パリ五輪ではさらにFacebookとTikTokを加えた4つのプラットフォームがモニターされた。

期間中には1258件の投稿がプラットフォームに報告され、254件のアカウントが有害行為を行ったとして投稿削除などの措置がとられた。アスリートのうち25人は大会期間中に特に攻撃対象となっていたことが認められ、通年でのAIによる保護対象とすることとなった。

プラットフォーム別では、Xでの中傷投稿が東京五輪の約130件からパリ五輪の約700件までに増加。パリ五輪ではInstagramでも150件近い中傷投稿が行われていた。中傷内容は、人種差別や性的なメッセージや、サルやブタなどの絵文字を使用したものまで多岐にわたるという。

WAはアスリートの継続的な保護を掲げており、コー会長は「今後もアスリートがSNSを安全に利用できるよう継続して対策を講じる」と言明している。

また、「Road to」ツールは有効期間中に種目別、国別、出場権獲得状況別に検索できるツールとして選手やファンが利用できるよう設計。東京世界選手権の出場可能な選手を示す「Road to Tokyo 25」は11月中から公開されていたが、新たに南京世界室内選手権（25年3月21日～23日／中国）の「Road to Nanjing 25」、世界リレー（25年5月10日～11日／中国・広州）の「Road to Guangzhou 25」が公開されている。

実際の選考は各加盟連盟によって行われるため、どの選手が出場するかは最終的なエントリーをもって明らかとなる。

東京世界選手権出場資格を表すワールドランキングページ

WAは今年1月からより良い世界のための競技基準（Athletics for a Better World Standard）を設定し、WAによる国際大会実施における要件となっていた。基準は大会が環境に与える影響を最小化し、社会的・地域経済的利益を最大化するため55の行動分野から構成されている。

「ビスレットゲームズ」は選手が宿舎から競技場に移動する際に電動バスを使用したのをはじめ、大会運営に関わるエネルギーをすべて再生可能エネルギーでまかなったという。また、組織委員会における男女比率を等しくしたことも評価され、協議基準で最高ランクとなるプラチナラベルの認定を受けた。同大会は1965年から行われている由緒ある大会。ダイヤモンドリーグの大会にも指定されていて、来年は6月12日に開催される。

26年に世界陸上アルティメット選手権が新たにスタートし、世界大会が混み合うことから、世界クロスカントリー選手権が偶数年開催から奇数年開催に変更される。世界クロカンは2011年以降、奇数年の隔年開催だったが、コロナ禍で2021年大会が2024年へ延期され、次回は26年にタラハシー（米国）での実施が決まっている。27年以降は再び奇数年開催に戻る。

また、25年に開催される世界室内選手権（3月21日～23日／中国・南京）、世界リレー（5月10日～11日／中国・広州）、世界ロードランニング選手権（9月26日～28日／米国・サンディエゴ）のタイムテーブルが発表。

世界ロードランニング選手権では26日に1マイル（女子16時20分／男子16時35分）、27日に5km（女子10時20分／男子10時45分）、28日にハーフマラソン（6時30分）と1日1種目の開催となる。

このほか、不正などを監査するAIUの勧告に応じ、アルバニア、アルメニア、ジョージア、カザフスタン、キルギスタン、モルドバ、トルコ、ウズベキスタンの8ヵ国を引き続き、加盟連盟リストから削除し、同国で行われる競技会の記録を認めないとしている。

大きな変更点として、2026年以降の世界大会での競歩の実施距離が変更され、35km競歩はフルマラソンと同じ42.195kmに、20km競歩はハーフマラソンの21.0975kmで行われることが決まった。

近代五輪での競歩種目は1908年の第6回大会で3500mと10マイルで初実施。その後は距離を変えながら、1956年以降は20kmと50kmに固定されてきた（女子は1992年に10kmで初実施。2000年以降20km）。しかし、世界陸連は2019年に競技時間が長くなることなどを理由に50kmを廃止し、35kmにすることを決定。22年以降の五輪、世界選手権で採用されていた。

世界陸連は変更の理由として、ファンにとって親しみやすい競技とし、多くの選手の参加を促すためとしている。

また、U20世界選手権での競歩種目も26年のユージン大会以降に10000mから5000mに短縮されることが発表。このほか、25年世界リレーに男女混合4×100mリレーが追加されることも決まった。

同社は世界選手権において、大会が掲げる「コンパクトで環境に配慮した持続可能な大会の実現」に貢献することを目的として、電気車両などを提供。マラソンの先導車両をはじめ、審判車両、移動車両など、さまざまな用途で活用されるという。

Hondaは1948年に本田宗一郎氏が創業。オートバイや自動車メーカーとして世界有数の規模を誇る。スポーツ活動にも力を入れており、1971年に陸上部が発足。黎明期には棒高跳の高根沢威夫が五輪に出場し、80年代以降は男子長距離を中心に活躍を続ける。全日本実業団対抗駅伝では80年に初出場を果たし、2022年に悲願の初優勝。翌年も連覇を達成した。今年8月のパリ五輪にはマラソンの小山直城、3000m障害の青木涼真の2人が出場を果たしている。

締結式ではHondaの三部敏宏社長と世界陸連のセバスチャン・コー会長が出席。コー会長は「世界陸上において、共通の持続可能性目標の一環として電動車両を提供いただけることを、大変うれしく思います」とあいさつし、三部社長も「今大会のスポンサーシップを通じて、『夢に向かってチャレンジする人々を応援し、その姿を見て勇気づけられる人を増やしたい』というHondaの想いを、世界中の皆さんへお届けできればうれしく思います」と話した。

WAは今年「ベター・ワールド・スタンダード」を策定し、環境・気候変動問題に対する行動指針を策定し、大会の環境、社会、地域経済を大会の入札等において評価することを取り決めていた。また、選手が環境問題等について発言する場を設ける「ベター・ワールド・プログラム」の取り組みなどが評価された。

受賞に際しコー会長は「基準に持続可能性の指標を取り入れることは変化のきっかけになると思う。今後は環境への配慮が、大会成功のために必要だと言えるだろう。一朝一夕にはいかないが、スポーツが変革のための大きな手立てになると信じている」とコメントした。受賞式へは、現地の会議に出席していた副会長のジャクソン・トゥエ氏が出席した。

また、パリ五輪で男女混合マラソン競歩リレーで銅メダルを獲得した男子のR.カウリー（豪州）が年間世界選手賞を受賞した。カウリーは「ベター・ワールド・プログラム」のメンバーでもあり、気候変動に関する教育活動等を行い、競技と気温上昇に関する経験を共有するなどしている。 今年は環境問題を受けトヨタを主要スポンサーから外すよう国際オリンピック委員会（IOC）に要請する書簡に署名するなどの活動も行い、「持続可能な未来への力強い提唱者」として受賞に至った。

グリーン・スポーツ・アワードは2022年に開始され、スポーツの持続可能な未来に貢献している個人または組織を表彰している。そのうち「エリート・オーガニゼーション・オブ・ザ・イヤー」は過去12カ月で環境問題や気候変動問題へのすぐれた取り組みを行った組織・団体を選出している。

この賞へは他にモータースポーツの「エクストリームE」や、2024年パリ五輪が選出されている。

WAは「ベター・ワールド・スタンダード」を実施し、大会の環境、社会、地域経済の評価を行うことを大会の入札等に組み込んでいる。また「ベター・ワールド・プログラム」では選手に環境問題について話す機会を与えおり、これらの取り組みがノミネート理由となっている。

このほか、パリ五輪で男女混合マラソン競歩リレーで銅メダルを獲得した男子のR.カウリー（豪州）が年間世界選手賞の候補に挙げられている。カウリーは「ベター・ワールド・プログラム」の一員で、環境の持続可能性を推進する活動や環境教育への取り組みが評価されている。

グリーン・スポーツ・アワードの受賞者は10月7日に発表される。

また、WAは今年から実施されるスポーツ・ポジティブ・アワードの「トランスフォーメーションアワード（改革賞）」にもノミネート。WA副会長でありケニア陸連の会長でもあるジャクソン・トゥエ氏も地域リーダー部門（アフリカ）の候補となっている。こちらも7日に受賞者が発表される。

大塚製薬では世界選手権において、「人の可能性を信じる。」というキーメッセージを掲げ、大会運営をサポ－ト。具体的には、同社の飲料製品「ポカリスエット」などを提供し、選手や大会関係者の水分補給を支援する。また、選手だけでなく観客向けにも情報発信し、暑熱対策をサポートするとしている。

このほか、大会期間中に使用されたペットボトルを回収し、、新たなペットボトルに再生する「ボトルtoボトル」水平リサイクルの推進など、環境配慮の取り組みを行うことで、持続可能な大会開催への貢献を目指すという。

大塚製薬の井上眞社長は「水分、電解質（イオン）を体内にすばやく吸収させることでよりよいパフォーマンスにつながるよう、選手をサポートしたいと思っています」、WAのセバスチャン・コー会長は「大塚製薬のサポートは、2025年9月に世界チャンピオンを目指すすべてのトップアスリートたちにとって理想的なものとなるでしょう」などとコメントしている。

バーレーンは21年東京五輪で2選手が血液ドーピングの重大な違反があったこと、また19年から22年にかけてナショナルチームのコーチを務めた人物がドーピングに関する規則違反で追放されていたことが発覚してる。これを受けてAIUによる調査が行われており、今回の勧告が行われた。

同連盟はアンチ・ドーピングルールの違反があったとして是正措置が行われる。パリ五輪、東京世界選手権への参加は最大10選手とし、24年6月1日から12カ月間WAのシリーズ大会に参加しないものとする。また、27年まで外国人選手の受け入れを行わない。その他自国選手の育成に関する機関を設立するなどの措置が課される。

バーレーンでは女子400mのドーハ世界選手権金メダリストE.ナセルが21年に2年間の資格停止処分を受けていたが、居場所情報関連義務違反によるものだった。ナセルは先日のパリ五輪では銀メダルを獲得している。

スポンサーシップ区分は「東京2025世界陸上プリンシパルサポーター」。TBSは世界陸連（WA）のオフィシャルパートナーで、世界選手権は1997年アテネ大会から中継を担っている。今回は東京2025世界陸上財団との契約となる。

株式会社TBSの龍宝正峰代表取締役社長は、「日本の皆さまに放送を通じて世界陸上の感動と興奮を届けてまいりました。来たる東京大会において、弊社は放送に加えプリンシパルサポーターとして、世界陸上の魅力を東京2025 世界陸上財団さまをはじめ関係各所と連携し、伝えてまいります」とコメントした。

プリンシパルサポーターとしては、近畿日本ツーリスト、東京メトロに続いて3社目。同財団は「イベントや告知など人々を巻き込み、期待感を大きくしていただきたい」とした。

東京世界陸上は9月13日から21日までの9日間、東京・国立競技場をメイン会場で開催。日本での開催は1991年東京、2007年大阪に続いて3回目となる。

これまで第一週に水泳、第二週に陸上を実施することが通例だったが、陸上を第一週、水泳の実施が第二週に移ることになり、WAは「歴史的変更」と表現している。陸上が開幕週に実施されることにより、大会の最前線に位置づけられ、開会式への注目から恩恵を受けることができることを利点として挙げている。

ロサンゼルス五輪は28年7月14日から30日まで行われる。この地での実施は1932年、84年に続いて3度目となる。

新たに立ち上がった大会は、「世界選手権王者」「五輪王者」「ダイヤモンドリーグ覇者」「年間最優秀選手」が対戦し、究極のチャンピオンを決める画期的なイベントとして実施。

陸上競技では史上最高額となる総額1000万ドル（約15億5千万円）の賞金が設定され、各種目の優勝者には15万ドル（約2350万円）が贈られることが発表された。

この大会は世界選手権が開催されない偶数年に実施。第1回大会は2026年9月11日から13日の3日間、ハンガリー・ブダペストで行われ、夏の陸上シーズンを締めくくる一大イベントとなる。

世界陸連は5月31日に、陸上競技をより魅力的なものとするために、新たなかたちでの競技会の実施を目指すことを発表しており、今大会は「スリリングでスピーディーな陸上競技になる」としている。3日間の午前、午後セッションはいずれも3時間未満のタイムテーブルを設定。午後セッションに決勝を行うという。

各種目の出場選手は8人から16人を想定しており、選手選考は主に世界ランキングに基づいて実施される。

世界陸連のセバスチャン・コー会長は「最高の選手だけが出場し、準決勝と決勝が行われる。アルティメット・チャンピオンになるには、すぐに実力を出さなければならないというプレッシャーが掛かる試合になるだろう」と語り、「陸上競技界の大スターばかりが出場する大会は世界的なイベントになる」と話している。

また、高額な賞金が設定されたことについて、世界陸連は「アスリートへの報酬を増やすことは、陸上競技の認知度を高めるという世界陸連の取り組みの一環。大会に出場するすべてのアスリートに報酬が支払われ、選手たち自身の価値を高めることになるだろう」としている。

パイオニアリング・チェンジ（Pioneering Change 2024-2027）と銘打たれ、人々が楽しむエンタメが増えているなか、陸上競技が人気スポーツとして多くのファンを惹きつけるような戦略を立てていくという。

世界陸連は今後、競技場や自宅の両方で数百万の観客がより多い頻度で、よりエキサイティングに観戦できる大会の創設。競技場内外での選手とファンの交流機会の増加。競技者、コーチ、審判、ボランティア、役員として参加するためアクセスしやすい施策。大会やSNSプラットフォームを通じた選手がスターとなる方法の多様化などに重点を置くとしている。

また、前回の事業戦略で打ち出した「より多くの参加」「より多くの人員」「より多くのファン」「より多くのパートナーシップ」という4つの柱に、「イベント・イノベーション」を加えた5つを柱として設定。その新たな柱には、新種目の創設などを検討していることも発表された。

具体的には、「屋外シーズンの終わりに国際的な選手権大会の実施による夏シーズンの再構築」、「世界選手権非開催年に新たな選手権大会の立ち上げ」、「主要選手権での競技、放送、イベント・プレゼンテーションの企画を統合する、ニーズに合わせたタイムテーブルの原則化」、「価値向上のための種目の改革。特にフィールド種目、競歩、混成種目に主眼」、「競技の発展・開発。テクノロジーやデータ利用により魅力と影響力を高め、妥当性とエンターテインメント性を競技へ担保」などが挙げられている。

その中で世界陸連は、「男女混合4×100mリレー、1マイル障害などの新種目の立ち上げ」、「走幅跳、三段跳種目のテイクオフゾーンの導入」、「新技術による跳躍種目でのタイブレークの新たな決定方法」、「・女子砲丸投、女子やり投の重さ再検討」などをテストしていくという。

跳躍種目のテイクオフゾーンについては、現役選手やOBたちからの反発の声も多く、実際にルールとして盛り込まれるかは現時点では決まっていない。ただ、世界陸連としては、よりわかりやすくそして盛り上がる方法を模索していくという。

世界陸連のセバスチャン・コー会長は「五輪金メダリストへの賞金の導入は、世界陸連と陸上競技全体にとって極めて重要な瞬間であり、アスリートに力を与え、世界の功績を称えるという我々の取り組みを強調している」とコメント。報奨金の財源については、国際オリンピック委員会（IOC）からの分配金から賄われるという。

コー会長は「WAが受け取った資金を選手たちに還元するのは2015年から始めた取り組みで、まずはWAの加盟国へ支払ってきた。今後はアスリート個人にも資金を提供できるようになり、28年のロサンゼルス五輪では銀メダリスト、銅メダリストにも報奨金を送る予定になっている」と発表した。

森永製菓は1899年創業の食品メーカーで、製菓はもちろん、スポーツ栄養部門にも力を入れ、「inゼリー」など栄養補助食品も取り扱っている。現在、英国・グラスゴーで開催中の世界室内選手権では、出場選手のアスリートビブスに「HI-CHEW」（ハイチュウ）のロゴがプリントされているほか、トラックにLED看板を設置している。

同社の松永秀樹・取締役上席執行役員は、「世界陸上は、各国からアスリートや関係者、応援の方々が集う機会となります。当社が長年培ってきたスポーツ栄養ナレッジや、自信を持ってお勧めする『inゼリー』『inバー』『ハイチュウ』など日本生まれの栄養補助食品やお菓子をぜひ知っていただきたいと考えています」とコメントしている。

また、WAのセバスチャン・コー会長は、「素晴らしいパートナーです。森永のエネルギー商品は過酷なトレーニングに励むアスリートにとって有益ですし、ファンは世界最高峰の陸上競技を観戦しながらお菓子を楽しめます」とコメントを寄せた。

英国・グラスゴーで調印式を行ったコー会長と松永執行役員

昨年のブダペスト世界選手権では女子やり投で優勝した北口榛花（JAL）を指導するチェコのディヴィッド・セケラック・コーチが試合中に食べていることでも話題となり、北口が帰国した際には「金メダルオメデチュウ」と書かれた同商品がプレゼントされた。

なお、1990年代には米国のチョコレートメーカー「マース」がアスリートビブスに製品名を掲出していたが、製菓メーカーとの提携は約30年ぶりとなる。

ソニーは契約期間中、WAシリーズのすべての大会において、撮影技術などに加え、大会運営についてもグループ会社のホークアイによる審判判定支援サービスを提供し、より公平な運営に貢献していくとしている。

コー会長は「ソニーはこれまでイノベーションでは革新的な企業。契約に調印できてうれしい。我々の競技の成長にも生かされるし、大会で撮影されたものは何世代にも記憶に残るものとなる。また、審判についても完全性を持って進めることができる」とあいさつした。

ソニーグループの十時裕樹社長兼COO兼CFOは「ソニーはクリエイティビティとテクノロジーの力で世界を感動で満たすというパーパス（存在意義）を掲げ、スポーツではアスリートやパートナーとともに感動体験を進化させ、 世界中に届けることに注力している。世界陸連の知見やノウハウとソニーのテクノロジーを組み合わせて、陸上競技ファンから子供たちまで幅広くさまざまなかたちでスポーツの魅力を伝えていければ。感動に満ちた陸上競技の未来の想像に貢献したい」と話す。

また、槙公雄・社長兼CEOは「モーションをキャプチャーしながら、そのデータを一緒になってご覧いただけるような、躍動するアスリートの臨場感を世界の皆様に届けるようなテクノロジーを届けたい」とした。

東京世界選手権開幕まであと599日。コー会長は「昨年のブダペスト世界選手権などで2025年大会に向けて素晴らしい基礎を築いてきた。東京大会はこれまでにない最高の選手権にしたい。アスリートにとってはよりよいパフォーマンスを発揮できるようにしていけるように、最新のイノベーションを提供したい」としたうえで、「ソニーとは単なるスポンサーではない、パートナー。ソニーの持つイノベーションを活用していきたい」と意気込んでいた。

この契約に基づき、ソニーは3月1日に行われる世界室内選手権から26年末までに行われるWAのすべての大会をサポートする。25年9月に開催される東京世界選手権も含まれる。

ミラーレス一眼レフカメラや交換レンズ、システムカメラや放送向けソリューションなど撮影技術における最先端テクノロジーに加え、ソニーのグループ会社であるホークアイの審判判定支援サービスも導入し、公平な大会運営に貢献していくとしている。

十時社長は「スポーツが生み出す感動をテクノロジーによって高め、世界中のスポーツファンに届けることでスポーツの発展に貢献します」、コー会長は「競技がもたらす興奮や、選手の息をのむようなパフォーマンスをとらえるために、ソニー以上に素晴らしいパートナーは考えられません。ソニーのテクノロジーで撮影する、陸上競技の歴史に残る数々の瞬間を楽しみにしています」と、それぞれコメントした。

コー会長と小池都知事が顔を合わせるのは、昨年8月のブダペスト世界選手権以来。コー会長は「私たちは2025年に観客がいらっしゃるかたちでこの競技場に戻ってくるとお約束した。それが果たせることはこのうえなくうれしい」と語り、「これまで培ってきたレガシーや価値観を大切にしたい。大会が終わって振り返ったときに成功できたとしみじみと感じるようにしていきたい」と決意を述べた。

また、「2025年の会場はすでにインフラができあがっている。新しい施設を建設する必要はない。スタジアムが興奮に満ちた声援であふれることを望んでいる。大会は9日間。複雑の問題はあるが、開催まで600日を控え、これまでの知見や経験を総動員して準備に邁進したい。2025年の大会は日本や他国のアスリートが力を発揮でき、この素晴らしいスポーツの大会に新しいファンを集め、日本の技術を見せるようにしていきたい」と力を込めた。

小池都知事は「女性や環境に配慮しながら、新しい技術を活用しながら素晴らしい大会にしていきたい」とあいさつ。また、「都も東京世界陸上財団に人を送っている。WAや国とも連携しながら未来を示したい。WAと協力を重ねながら、大会の成功を必ず勝ち取りたい」と話した。

面会には、WAのジョン・リジョンCEOやダルトン・オデンダールCCOのほか、大会の運営組織である東京世界陸上財団の尾縣貢会長（日本陸連会長）も同席。尾縣会長は「陸上を持つ無限の力、夢や希望を感じてほしいと思っている。環境に配慮した東京らしさを出したり、未来を担う子どもたちを参画できるようにすることを考えている。世界選手権の新しい姿を見せていくことをあらためて決意した」と語った。

また、コー会長は1月1日に発生した石川・能登半島地震のお見舞いを伝え、「多くの人の命が失われ、人々が悲しんでいる。私たちの心は皆様とともにある。私たちにお助けできることがあれば、遠慮なく申してほしい」とした。

2024年から2026年にかけて行われる世界大会の会場と日時が承認され、世界競歩チーム選手権はトルコ・アンタルヤで2024年4月21日に開催。ペルー・リマで行われるU20世界選手権は2024年8月27日から31日の4日間での実施となる。

今年、ハーフマラソンに加えて1マイルなどの種目が加わった世界ロード選手権は2025年9月26日～28日の3日間、米国・サンディエゴを舞台に行われ、26年の世界クロスカントリー選手権も米国のタラハシーで1月10日の開催が決まった。

また、パリ五輪のリレー種目の出場国は来年5月の世界リレーの上位14ヵ国に与えられることが決まっていたが、決勝に進んだ上位8チームは五輪の予選ラウンドでシードレーンに入ることも新たに承認されている。

このほか、世界陸上選手権で1回の交代が認められている男女混合4×400mの交代規定が、WAシリーズ全大会に適用されることや、アンチ・ドーピング規則の強化などが承認された。

ウクライナ侵攻が始まって以降、WAは2022年3月から主催大会でロシアとベラルーシを排除してきた。その後、国際オリンピック委員会（IOC）は「中立」選手としての参加を容認し、各競技の国際連盟へも促しているが、最終決定は各団体に委ねられている。コー会長は会見で「陸上での出場はありません」と改めて立場を示した。

なお、東京五輪の際は国家ぐるみのドーピング問題の影響で、ロシアはドーピング検査の過去の実績から認められた選手のみ「中立」として出場。そのため、ロシアとしては2大会連続で五輪の陸上競技に出場せずということになる。

2016年から始まった世界室内ツアーは2024年で9回目。23年12月29日にスペインで行われるナバラ室内競技会を皮切りに始まり、欧州を中心に世界各地で行われる。

ツアーでは大会のランクをゴールド、シルバー、ブロンズ、チャレンジの4つ分け、大会の格付けによってポイントや賞金が与えられる。ゴールドラベル大会は7試合が予定され、24年1月27日にカザフスタンで行われるアスタナ室内競技会はアジアで初のゴールドラベル大会となった。

ツアーポイントの対象種目は隔年で変わっており、2023年のシリーズでは男子が60m、800m、3000m＆5000m、棒高跳、三段跳、砲丸投の6種目。女子は400m、1500m、60mハードル、走高跳、走幅跳の5種目が対象となる。

ツアー大会の上位3人にはポイントが与えられ、ゴールドラベルの大会では各種目の優勝者に3000ドルが賞金として贈られるほか、シリーズの優勝者には2024年世界室内選手権グラスゴー大会の出場権と1万ドルの賞金が与えられる。

2024年世界陸連室内ツアーのゴールドラベル大会

1月27日　アスタナ（カザフスタン）
1月30日　オストラヴァ（チェコ）
2月4日　ボストン（米国）
2月6日　トルン（ポーランド）
2月10日　リエヴァン（フランス）
2月11日　ニューヨーク（米国）
2月23日　マドリード（スペイン）

WAアスリート委員会はアスリートの立場から競技会や陸上競技の発展を進める役割を担い、最大18名の委員で構成される。任期は1期4年。世界選手権の開催期間中に参加選手によって委員の選考投票が行われ、昨年には男子競歩の山西利和（愛知製鋼）が当選している。

今回開催された委員会には投票で当選した12人に加えて、WAの推薦により6名のアスリートが委員に選ばれ、男子100mで東京五輪6位で、9秒83のアジア記録を持つ蘇炳添（中国）も選出された。

委員長となったアダムスは08年北京・12年ロンドン五輪の金メダリスト。世界選手権でも4度金メダルを獲得している。アダムスとヒューズはWA評議会に投票権を持つメンバーとして加わることになる。

アスリート委員会メンバー（括弧内は任期）

投票による選出
V.アダムス（ニュージーランド） 委員長（2023～2027）
M.ヒューズ（カナダ）副委員長（2022～2025）
L.デ・ウィッテ（オランダ）（2022～2025）
D.ガルシア・カレラ（スペイン）（2023～2027）
A.ジェミリ（英国）（2023～2027）
I.ラロヴァ・コリオ（ブルガリア）（2022～2025）
R.ラヴィレニ（フランス）ジャンプ（2023～2027）
A.プラウト・レール（ジャマイカ）（2023～2027）
A.リジコワ（ウクライナ）（2022～2025）
L.シュプルンガー（スイス）（2022～2025）
J.トッド（米国）ジャンプ（2023～2027）
山西利和（日本・愛知製鋼）（2022～2025）

推薦による任命
P.ボニーリャ（エクアドル）2023～2027）
M.C.チェイワ（ケニア）（2023～2027）
G.キアラヴィリオ（アルゼンチン）（2023～2027）
H.フレイン（豪州）（2023～2027）
H.ナカーイ（ウガンダ）（2023～2027）
蘇炳添（中国）（2023～2027）

WAアスリート委員選挙は世界選手権の開催中に、出場選手全員に投票権が与えられる。今回の選挙には14人が立候補し、ラヴィレニのほか、女子砲丸投のダム・ヴァレリー・アダムス（ニュージーランド）、女子中長距離のアイシャ・プラウト・ラー（ジャマイカ）、男子競歩のディエゴ・ガルシア・カレラ（スペイン）、女子走幅跳のジャスミン・トッド（米国）、男子短距離のアダム・ジェミリ（英国）が当選した。

一方、現役委員として連続当選を目指した蘇炳添（中国）は落選となった。

WAのアスリート委員は18人で構成され、任期は1期4年。昨年の選挙では日本の山西利和（愛知製鋼）ら6人が当選している。残る6人については9月中に世界陸連理事会から指名される予定。

世界陸連（WA）は22日、ブダペスト世界選手権の日程の変更を発表し、5日目（8月23日）午前11時10分からの女子5000m予選を、同日午後7時02分からスタートすることにした。

ブダペストでは連日高温が続いており、最高気温が30度を超えている。WAの計測では日中の暑さ指数（WBGT）は「激しい運動を中止すべき」と勧告される高さにまで到達。WAは「レースを容認できるレベルではないため」として、女子5000mの予選を気温が下がるアフタヌーンセッションに変更することを決めた。

女子5000mには日本から田中希実（New Balance）、廣中璃梨佳（日本郵政グループ）、山本有真（積水化学）の3人がエントリーしている。

これに伴い、5日目の12時過ぎに行われる予定だった女子200m予選と男子200m予選のスタート時間がそれぞれ午前11時20分と午後12時15分へと繰り上げられている。

WAでは近年温暖化が進む環境変化についても危機感を抱いており、セバスチャン・コー会長は大会前の会見で今後の競技会での実施時間の見直しをすることも検討。25年に開かれる東京世界選手権（9月13日～21日）のタイムテーブルも選手の負担とならないようにすることを考えていくという。

また、21日にはサモアやキリバスなど太平洋に浮かぶ島国の代表が会見。「気候変動による海面上昇により、陸上競技場など競技を続ける練習環境が失われつつある」と訴え、WAもこれに応えるかたちで競技会における脱炭素化など環境に負担を掛けない政策に取り組むことを発表している。

コー氏は現役時代に中距離で活躍。五輪では80年モスクワ、84年ロサンゼルスで1500m金メダル、800m銀メダルに輝いていた。世界記録更新は12回を数え、伝説的な英雄として知られる。

現役引退後は英国議会の議員を務めたほか、12年ロンドン五輪の組織委員会会長として大会を成功に導いた。世界陸連では07年から副会長を務め、15年の会長選では元棒高跳選手のS.ブブカ氏（ウクライナ）を退けて第6代会長となった。

世界陸連の会長としては前任のL.ディアク氏（セネガル、21年死去）が五輪にまつわる汚職に関わっていたことから、組織の改善を断行。ドーピング問題にも積極的に取り組み、不正行為などを監査する独立不正監査機関（AIU）の設立など、クリーンな競技を目指してさまざまな改革を行ってきた。

また、トランスジェンダー選手の女子競技参加には一貫して反対の姿勢を見せ、「女性アスリートのための公平性を維持しなければならない」と発言している。

コー氏は再選が決まったことを受け、「まだやるべき事はあり、組織内はまだ男性が多く、男女平等を推進していく必要がある。私たちのスポーツの強みはその多様性にあり、それはあらゆるレベルでのガバナンスに反映されるべきです」とコメントした。

一方で、コー氏は今年1月にIOCの次期会長選（25年改選）に出馬することを示唆しており、任期途中で辞任する可能性があるのではないかという憶測もある。

有森氏は56歳。五輪の女子マラソンで2大会連続メダル（1992年バルセロナ銀、96年アトランタ銅）を獲得し、07年の東京マラソンまで現役を続けた。

引退後は解説やコメンテーターとして活躍するほか、カンボジアの支援や国連人口基金親善大使、サッカーJリーグ理事など、陸上の枠にとどまらない幅広い活動をこなしている。

有森氏は今回の理事選にあたり、現役時代の競技経験や、NPO法人「ハート・オブ・ゴールド」の運営などを行ってきた経歴などをアピール。25年に控える東京世界選手権を日本陸連として後押しすることなどを訴えた。

理事選には定員13人に対して、28人が立候補。192人の投票資格者が13人を選ぶ方式で行われ、有森氏は最多の166票を集めた。そのほかでは08年北京五輪女子七種競技金メダリストのナタリア・ドブリンスカ氏（ウクライナ）、男子三段跳の元世界記録保持者ウィリー・バンクス氏（米国）も当選した。

有森氏は7月に行われたアジア陸連の理事選でも当選している。

また、同時に行われた会長選には、15年から会長を務めるセバスチャン・コー氏（英国）のみが立候補。信任投票で192票の支持を集め、最後の3期目を務めることが決まった。

ARになるための基準が設定され、申請した個人は審査と試験を受けることになる。試験には倫理コンプライアンスや保護条項（safeguard）など、スポーツエージェントとして活動するための必須科目が含まれる。

アスリートとARが契約を結ぶことができる期間は最長2年間で、1年ごとに延長することができる。また、アスリート自身が代理人となることもできる。

新制度の下では、各国の競技団体がARを規制したり、ARに手数料を請求したりすることはできない。加盟競技団体がARの規制を希望する場合、自国の管轄区域内にある事項のみを規制することが許可されるが、WAの枠組みの最低基準を満たさなければならない。

WAは、虐待やハラスメントなど大会で発生する可能性のある行為から選手を保護するためのセーフガード規則も承認した。

加盟競技団体は役員、競技者、職員の、セーフガードに関する懸念（safeguarding concerns）について、自国内における虐待、ハラスメント、搾取の報告を管理し対処する責任を負う。自国において報告されたセーフガードに関する懸念の調査や告発のための手順を採用し、実施することが求められる。

また、陸上競技に携わるすべての人に対する虐待、嫌がらせ、搾取の防止を目的とした対策としてウェブサイトで利用可能なEラーニングコース「Safeguarding Essentials」を開設した。

2024年に行われるU20世界選手権の開催地はペルー・リマに再び決定。同大会は当初リマでの開催が決定していたが、政情不安・自然災害のため今年4月に開催を辞退していた。南米での代替都市が協議されていたが、現在はリマの情勢が安定しており、ペルー政府の協力もあって同都市での開催が改めて決まった。日程は変わらず2024年8月26日から31日までの6日間。

また、26年のU20世界選手権は米国・オレゴン州ユージンで実施。昨年のオレゴン世界選手権と同じくヘイワード・フィールドで行われる。同地でのU20世界選手権の開催は2014年以来2度目となる。

また、世界ロードランニング選手権は25年の第2回大会が米国・サンディエゴで、26年の第3回大会はデンマーク・コペンハーゲンで実施される。世界ロードランニング選手権はこれまで世界ハーフマラソン選手権として実施していたものをリニューアル。今年の10月1日に第1回大会がラトビア・リガで開催される。

その他、2025年に中国・広州で行われる世界リレーの日程が25年5月10日～11日に決まった。

フォックス氏は過去13年間で、サッカーや、ラグビー、レッドブル・レーシングでのF1など、多岐にわたるスポーツでコミュニケーション／メディア運営の上級職を務めた経歴を持つ。15年から17年には、英国陸連やリオ五輪など世界や欧州の選手権大会を含む規模のコミュニケーション・キャンペーンを指揮し、19年のドーハ世界選手権では豪州陸連のコンサルタントを務めた。その他にもスポーツ関連の資格を有している。

フォックス氏は就任にあたり、「WAは過去8年間、改革と成長のアジェンダを掲げ、大きな変革を遂げてきた。1000万人のSNSフォロワーをもつこのスポーツのファンの一人として、世界中でアスリートの注目度が高まるのを追いかけてきた。才能あるアスリートの知名度を高め、各国の健康・福祉課題と陸上競技をリンクさせるため、関係者たちと協力することを楽しみにしている」とコメントした。

フォックス氏は2023年最終四半期に就任し、モナコのWA本部を拠点とする。WAは8月にはメディア担当マネージャーと広報担当マネージャーの募集を開始する予定と発表している。

2者のスポンサー契約は24年末までとなっており、ブダペスト世界選手権の女子選手のアスリートビブス（ゼッケン）に会社ロゴを掲示するほか、世界ロードランニング選手権（9月30日～10月1日／ラトビア）と世界競歩チーム選手権（24年3月20日～21日／トルコ）などもサポートするという。

世界陸連のセバスチャン・コー会長は「NTNが私たち陸上競技のパートナーに来てくれたことを歓迎します。男女共同参画については我々の重要な柱であり、NTNが女子競技を支援してくれることを嬉しく思います」と感謝の気持ちを述べた。

NTNの鵜飼英一代表執行役 執行役社長 CEOは「創業以来、挑戦し続ける「開拓者精神」と社会とともに発展する『共存共栄精神』の2つの創業者精神を胸に、『新しい技術の創造と新商品の開発を通じて国際社会に貢献する』という企業理念のもと、グローバルで事業を展開しています。世界陸上の協賛を通じて、トップアスリート達の挑戦を応援し、世界陸上競技選手権大会を盛り上げるとともに、スポーツ振興や国際交流に貢献してまいります」とコメントしている。

NTNは1918年に三重県桑名市で創業。機械部品であるベアリング（軸受け）の製造企業として、世界4位のシェアを誇っている。

陸上競技との関わりも深く、1950年に陸上部を創部（当時は東洋ベアリング）。創部当初から日本実業団対抗選手権などでトラックやフィールド種目などで活躍してきた。全日本実業団対抗駅伝には第1回大会から出場を重ね、今年1月には58回目の出場を果たしている。

国際大会では68年メキシコ五輪に鈴木従道と三浦信由が出場。86年アジア大会3000ｍ障害では愛敬重之が金メダルに輝いている。また、昨年のオレゴン世界選手権女子35km競歩では園田世玲奈が9位と健闘。園田はブダペスト世界選手権の代表にも内定している。