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アスリートが社会人としても活躍するために“デュアルキャリア”を提唱するマイナビアスリートキャリア事業室の木村雅人室長（中央）、松岡勇作課長（右）、渡邉ひかるさん

　高校、大学を卒業しても陸上競技を続けたい―。そう願っても、実業団チームに所属できるアスリートはごく一部だ。一方で、日本のトップレベルで活躍しても、現役引退後のビジョンを明確に描ける選手もそう多くはないだろう。学校の卒業、現役引退という競技人生の節目に備え、アスリートは今、何をすべきなのか？　そのヒントを探るべくマイナビアスリートキャリアに“キャリアデザイン”について話を聞いた。

仕事のキャリアを積みながら競技を続ける
「デュアルキャリア」

　日本のスポーツ界にはプロ野球、サッカーのＪリーグ、そしてバスケットボールのＢリーグなどといったプロスポーツ機構があり、陸上競技でも、近年は個人で企業とスポンサー契約を結んで競技に取り組むプロアスリートが増えてきた。一方で、アスリートが企業に所属して競技を続ける“実業団”というシステムも日本では一般的だ。

　この実業団が、これまでに陸上競技をはじめとするアマチュアスポーツを支えてきたといっても過言ではない。また、実業団に所属せずに、練習などの活動時間を確保するためにアルバイトをしながら競技を続けるケースもある。

　しかし、たびたび問題点として挙げられてきたのが、アスリートの「セカンドキャリア」についてだ。例えば、現役引退後に指導者を志すアスリートは多いが、それができるのも一握りに過ぎず、決して間口が広く開かれているわけではない。

　また、実業団選手として企業に所属していたアスリートは、現役の間は業務の実態がなくても、引退後に社業を担当することは可能かもしれない。だが、仮に30歳で競技を引退したとして、新卒で採用されて業務をこなしてきた人とのキャリアの差は歴然で、一からキャリアを築くために十分な経験を積めないまま、早期離職するケースも多いという。

　アルバイトをしながら競技を続けているアスリートの場合、さらに困難な状況に陥ることが多い。引退後にいざ新たな仕事を探そうとしても、それまでに就労実績がないと転職活動もままならないからだ。また、現役で競技に取り組んでいる間は、経済的な不安がつきまとうことも多く、経済的な理由から競技を引退せざるを得ないという現状もあった。

　そこで、アスリートの新たな“カタチ”として、株式会社マイナビが提唱しているのが「デュアルキャリア」だ。競技引退後に就職・転職する「セカンドキャリア」に対して、「デュアルキャリア」は現役アスリートとしての競技活動と、社会人として働くことを、並行して取り組むという考え方だ。

　競技を続けながら社会人としてのキャリアを重ねることができるので、競技引退後にキャリアアップすることもできるし、転職をするにしても、これまでのキャリアを基に選択肢も広がる。また、引退後の不安や経済的な不安から解き放たれるので、現役の間、競技に集中して取り組めるというメリットもある。

　アスリートを雇用する側にも、「地域に貢献できる」「新たなコミュニケーションが生まれる」「多様な人材を雇用できる」などといったメリットがあるという。

現役競技者であり続けるチャンスが広がる

　アスリートと企業とを結ぶ株式会社マイナビの新たな職業紹介サービス「マイナビアスリートキャリア」は、昨年12月にスタートした。マイナビアスリートキャリア事業室事業室長の木村雅人氏は「アスリートが競技を続けながら就労機会を得て、仕事で学んだことを競技に生かしたり、逆に、競技をしていることが仕事に生かせたりすると思います。“デュアルキャリア”を日本に文化として根づかせたい」と話す。

　マイナビアスリートキャリアは、卒業後も競技を続けたい学生アスリートだけでなく、大学卒業後もアルバイトや契約社員として働きながら競技を続けている社会人をも対象としている。

　木村氏によると、たとえ時短勤務であっても正社員として働いた経験があれば、それは社会人のキャリアとして役立つという。「デュアルキャリア」が定着すれば、陸上競技をはじめ多くのアマチュアアスリートにとって、競技を続けるチャンスが広がりそうだ。

　昨年の日本選手権女子200ｍで５位入賞の実績を持つ渡邉ひかるさんは、この春に駿河台大学を卒業して株式会社マイナビで働きながら競技を続けるデュアルキャリアのアスリートだ。マイナビによれば、一般的にデュアルキャリアで働くアスリートの勤務形態は、時短勤務で働く者もいれば、普段はフルタイムで勤務し、合宿など遠征時にまとめて休暇を取る者などもいて一様ではないが、渡邉さんの場合は月曜日から木曜日まで週に４日出勤し、１日５時間業務をこなし、終業後に練習を行っている。

　現在はアスリートキャリア事業室に所属。キャリアアドバイザーとして求職者に適切なアドバイスを送れるように経験を重ねている最中だ。

「大学２年までは卒業後も競技を続けようとは考えていなかったのですが、競技レベルが上がって日本代表も見えてきて、もう少し競技を続けてみようと思うようになりました。声をかけていただいた実業団チームもあったのですが、大学時代の環境が自分に合っていたので、環境を変えずに競技を継続したいと思っていました。進路をどうしようか考えている時に、マイナビ社と話す機会を（邑木隆二）監督からいただきました。自分で競技と仕事の両立が可能な就労先を探すのは大変でした」

自身も競技者とキャリアアドバイザーという2つのキャリアを積んでいる渡邉さん。同じ部署で働く松岡課長も「何かをお願いした時のフィードバックがものすごい」と渡邉さんの仕事ぶりには舌を巻く

　渡邉さんは現在も母校の駿河台大学を拠点とし、勤務後は同大でトレーニングを行っており、学生時代と同様に邑木監督の指導を仰いでいる。指導者やトレーニング環境が変わると急に競技力が低下するケースは多いが、環境を変えずに競技を続けられるという選択肢があるのも、アスリートには大きなメリットだろう。

「仕事の面ではＣＡ（キャリアアドバイザー）として求職者が内定をもらえるようにサポートをしたい。競技では、日本代表になることが一番の目標です。こういう場を提供してもらっているので恩返しをしたいし、全力で応援してくれる会社のみなさんに“すごい”と言ってもらえるようになりたい」と、渡邉さんの目標も“デュアル（二重）”だ。

陸上選手の“強み”とは

　マイナビアスリートキャリアでは、アスリート（求人者）に対して適性診断テストなどを行ったり、面談や職場見学・体験を実施したりすることで、ミスマッチを防ぐ対策を行っているが、競技ごとに競技者の性質にも傾向が見られるという。

　例えば、陸上競技の選手の場合、「目標に到達するためのプランニングが得意で、個人競技なのに協調性がある」（木村氏）などといった具合だ。そういったデータを基に、アスリートと企業、双方にメリットがあるように、今後はよりマッチ度の高い就業支援ができるようになることが期待できる。

　また、株式会社マイナビは、今年３月に設立されたUNIVAS（ユニバス：大学スポーツ協会）とパートナーシップ契約を締結した。「アスリートが成長し、雇用を受け入れる企業の考えも柔軟になり、結果、大学スポーツで育まれた人材が世の中で大活躍する、そんなアスリートと社会をつなぐエコシステムの構築を目指したい」と木村氏。学生スポーツの大会協賛のみならず、学生アスリートの就職支援、キャリア形成のサポートを行っていくそうだ。

　マイナビアスリートキャリア事業課課長の松岡勇作氏は言う。

「企業が求めていることと、アスリートが企業から求められていると考えるものにはしばしばズレがあります。アスリートに企業が求めていることをしっかり理解してもらい、アスリート自身が何を提供できるかを考えてもらっています」

　アスリートが競技だけでなく、社会人としても輝くために――。マイナビはアスリートの可能性を別の角度から引き出している。

※この記事は『月刊陸上競技』2019年11月号に掲載しています
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