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日本陸連は3月26日に理事会を開き、暑熱下となる7、8月の競技会主催について日本陸連の田﨑博道専務理事が現状を報告した。日本陸連は暑熱下となる7、8月の主催大会において「WBGT（暑さ指数）が31度以上となる環境下での運動（競技）は原則中止・中断する」と定め、暑熱対策における運営・危機管理が十分でないと判断した場合は競技会を主催しないという姿勢を示してきた。今年のインターハイ、全中など夏に行われる全国大会の主催については3月末の理事会で判断するとしてきた。運営対策や案について、高体連・高体連陸上競技専門部など各所と協議を継続。インターハイについて開催地となる滋賀での大会については、競技時間や日程の変更など、さまざまな案が出され「検討していただいて、我々の方針を理解していただいている」。滋賀インターハイについての運営方針については一定の評価をしつつ、「開催地が決まっている3年後までどうしていくのか。インターハイの在り方、暑熱下での競技会の在り方をどう考えているか。全体として合意形成できなかった。将来に向けて具体的にどう改革していくのか、4月末までに工程表を出してほしい」とし、主催の可否はその工程表をもって判断するとした。それまでも各所と協議を続けていく。なお、全中や全国高校定時制通信制陸上についても同様で、4月末までに対策案を求め、それをもって判断するとした。また、北海道で開催されているホクレンディスタンスチャレンジついては「WBGT31度にならない時間帯で開催する」と主催を決めたという。田﨑専務理事は「主催するかしないかを（振りかざして）第一だと思っているわけではありません。酷暑下における育成年代のスポーツの在り方を疑問を呈しながら議論しています。主催する我々、そして関わる皆様が子どもたちの命、安全を真剣に考えていかなくてはいけないですし、責任を果たしていく覚悟、決意が必要です」と、改めて強い覚悟をにじませた。